試算条件

◎想定条件 戸建住宅 4人家族

【①年間購入電力量・年間ガス使用量の試算前提】

NHK国民生活時間調査(2015年)の4人家族の生活パターンに基づき、家電照明と電気エアコンの月別・時刻別の電力使用量(kWh)、および給湯・追焚、温水床暖房、ミストサウナ機能付き浴室暖房乾燥機、コンロの月別の熱量(MJ)を設定しております。

上記で設定した月別・時刻別の電力使用量と月別の熱量に基づき、シミュレーションを行ない、「従来システム(ガス給湯暖房機)」、「エネファームtype S(通常発電運転)」および「エネファームtype S(余剰電力買取)」の場合の年間購入電力量と年間ガス使用量を試算しております。

【②エネファームtype Sの運転想定/経済性・環境性等の試算前提】

「エネファームtype S(通常発電運転)」における経済性(年間光熱費)は、通常発電運転の場合の運転イメージに則り、エネファームtype Sが最大発電出力700W以下で、上記①で算出した月別・時刻別の電力使用量に合わせて、24時間×26日連続運転し、27日目は停止(9時間)するサイクルが正常に1年間稼働する前提で、試算しております。

「エネファームtype S(余剰電力買取)」における経済性(年間光熱費・年間購入電力量)および環境性(年間一次エネルギー消費削減量・年間CO2排出削減量)は、余剰電力買取の場合の運転イメージに則り、エネファームtype Sが最大発電出力700Wで24時間×26日連続運転し、27日目は停止(9時間)するサイクルが正常に1年間稼働する前提で、試算しております。

「エネファームtype S(余剰電力買取)」における売電量は、エネファームtype S(余剰電力買取)の年間発電量から年間自家消費量を差し引いて試算しております。

エネファームtype Sが正常に運転しない場合の例外については、「運転パターンについて」をご覧ください。

【③太陽光発電の運転想定/経済性・環境性等の試算前提】

「太陽光発電」は、大阪地域において発電容量3.6kWの太陽光パネルが真南の方位に傾斜角30度で設置され、1年間に4,157kWhを発電する前提としております。

「エネファームtype S(通常発電運転)×太陽光発電」または「エネファームtype S(余剰電力買取)×太陽光発電」における経済性(年間光熱費)は、上記②の「エネファームtype S(通常発電運転)」または「エネファームtype S(余剰電力買取)」における経済性(年間光熱費)に、上記の「太陽光発電」によって得られる年間購入電力量の削減および売電収入を加味して試算しております。

「エネファームtype S(余剰電力買取)×太陽光発電」における環境性(年間一次エネルギー消費削減量・年間CO2排出削減量)につきましても、上記②の「エネファームtype S(余剰電力買取)」における環境性(年間一次エネルギー消費削減量・年間CO2排出削減量)に、上記の「太陽光発電」によって得られる環境性(年間一次エネルギー消費削減量・年間CO2排出削減量)を加味して試算しております。

太陽光発電の売電量は、太陽光発電の年間発電量から年間自家消費量を差し引いて試算しております。

■使用機器とサービス
【従来システム(ガス給湯暖房機)】ガス給湯暖房機(効率76%想定)、ガス温水床暖房(リビング・ダイニング)、ミストサウナ機能付きガス温水浴室暖房乾燥機、ガスコンロ、電気エアコン、大阪ガスのインターネット、ガス機器保証サービス等
【エネファームtype S(余剰電力買取)】エネファームtype S、ガス温水床暖房(リビング・ダイニング)、ミストサウナ機能付きガス温水浴室暖房乾燥機、ガスコンロ、電気エアコン、大阪ガスのインターネット

■エネルギー使用量・適用料金・年間一次エネルギー消費量・年間CO2排出量
【従来システム(ガス給湯暖房機)】年間ガス使用量:917m3/年(適用ガス料金:あっためトク料金スタンダードプラン オプション割引9%)、年間購入電力量:5,400kWh/年(適用電気料金:従量電灯A)、合計ランニングコスト:約282,000円/年、年間一次エネルギー消費量:94.0GJ、年間CO2排出量:5.6t
【エネファームtype S(余剰電力買取)】年間ガス使用量:1,630m3/年(適用ガス料金:スマート発電料金 オプション割引9%)、年間購入電力量:1,200kWh/年(適用電気料金:従量電灯A)、エネファームtype S売電量:1,704kWh/年(適用余剰電力買取契約種別:スマート発電余剰買取プラン 余剰電力買取促進額割増)、合計ランニングコスト:約172,000円/年、年間一次エネルギー消費量:68.4GJ、年間CO2排出量:3.4t

■使用機器とサービス
【従来システム(ガス給湯暖房機)】ガス給湯暖房機(効率76%想定)、ガス温水床暖房(リビング・ダイニング)、ミストサウナ機能付きガス温水浴室暖房乾燥機、ガスコンロ、電気エアコン、大阪ガスのインターネット、ガス機器保証サービス等
【エネファームtype S(通常発電運転)】エネファームtype S、ガス温水床暖房(リビング・ダイニング)、ミストサウナ機能付きガス温水浴室暖房乾燥機、ガスコンロ、電気エアコン、大阪ガスのインターネット
【エネファームtype S(余剰電力買取)】エネファームtype S、ガス温水床暖房(リビング・ダイニング)、ミストサウナ機能付きガス温水浴室暖房乾燥機、ガスコンロ、電気エアコン、大阪ガスのインターネット

■エネルギー使用量・適用料金・年間一次エネルギー消費量・年間CO2排出量
【従来システム(ガス給湯暖房機)】年間ガス使用量:917m3/年(適用ガス料金:あっためトク料金スタンダードプラン オプション割引9%)、年間購入電力量:5,400kWh/年(適用電気料金:従量電灯A)、合計ランニングコスト:約282,000円/年、年間一次エネルギー消費量:94.0GJ、年間CO2排出量:5.6t
【エネファームtype S(通常発電運転)】年間ガス使用量:1,389m3/年(適用ガス料金:スマート発電料金 オプション割引7%)、年間購入電力量:1,396kWh/年(適用電気料金:従量電灯A)、合計ランニングコスト:約183,000円/年
【エネファームtype S(余剰電力買取)】年間ガス使用量:1,630m3/年(適用ガス料金:スマート発電料金 オプション割引9%)、年間購入電力量:1,200kWh/年(適用電気料金:従量電灯A)、エネファームtype S売電量:1,704kWh/年(適用余剰電力買取契約種別:スマート発電余剰買取プラン 余剰電力買取促進額割増)、合計ランニングコスト:約172,000円/年、年間一次エネルギー消費量:68.4GJ、年間CO2排出量:3.4t

試算結果は住宅設備の種類や使用状況、ご利用されるガス・電気料金の単価や燃料・原料費調整額等により異なります。ガス使用量が少ないまたは原料費が高い場合は、エネファームtype S導入前よりも光熱費が高くなることがあります。

ガス料金と電気料金はそれぞれ大阪ガスと関西電力の2025年5月時点単価。エネファームtype Sの余剰電力買取単価は2025年5月時点の単価。(メリット額は原料費調整額やお客さまの使用状況により変動することがあります)

ガス料金と電気料金は消費税等相当額を含み、原料費調整額および燃料費調整額を除きます。

ガス料金、電気料金には毎月原料費調整額、燃料費調整額を加減いたします。また電気料金の一部として電気をご契約のお客さまに電気の使用量に応じて再生可能エネルギー発電促進賦課金をご負担いただきます。

電気料金の「再生可能エネルギー発電促進賦課金」は2025年度時点。

「再生可能エネルギー買取価格」は2025年度下期(10月~3月)時点。

スマート発電料金の売電額は余剰電力買取促進額(250円/月)を加算しています。

料金はそれぞれ1,000円未満を四捨五入しています。

ガス機器保証サービス等とは、当社が指定する保証サービスをいいます。詳細は当社のホームページ等でご確認ください。(例:「住ミカタ・プラス」月額330円(税込・2026年1月時点))

大阪ガスのインターネットとは、当社のインターネットサービスをいいます。詳細は当社のホームページ等でご確認ください。(例:「Jプラン・320M」月額3,850円~(税込・2026年1月時点))

一次エネルギー消費量およびCO2排出量は、下記の係数をエネルギー使用量に乗算して算出しております。
・CO2排出係数は、ガス:2.31kg-CO2/m3(当社公表データを標準状態に換算した値) ガソリン:2.322kg-CO2/L(地球温暖化対策推進法施行令より) 電気:0.65kg-CO2/kWh(地球温暖化対策計画[2025年2月閣議決定]の2013年度火力電源平均係数より)
○樹木のCO2吸収量/杉の木のCO2吸収量原単位=13.9kg-CO2/年・本(林業白書平成9年より50年杉直径26cm 樹高22m)
・一次エネルギー換算値は、ガス:45MJ/m3、電気:9.76MJ/kWh

あっためトク料金やスマート発電料金のオプション割引適用には、対象機器・サービスのご利用が条件であり、機器の購入代金やサービスの利用料等は別途ご負担が必要です。

エネファームtype Sの余剰電力買取の適用には、大阪ガスへのお申込みが必要です。適用のために別途電気工事費(有償)が必要になる場合があります。

エネファームtype Sまたは太陽光発電設備の経年劣化によって、光熱費の削減額、一次エネルギー消費削減量または年間CO2排出削減量等の試算結果が減少する可能性があります。