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[エネファーム]
エネファームの普及にむけて

設置目標は、2030年までに300万台。国もエネファームの普及を推進しています。

設置目標は、2030年までに300万台。国もエネファームの普及を推進しています。

国が定める「エネルギー基本計画」の中に、エネファームをはじめとする家庭用燃料電池の普及目標が掲げられています。

エネファーム普及支援の背景

家庭用燃料電池の累計普及イメージ※

近年、エネルギーの重要性が改めて認識され、分散型エネルギーシステムやエネルギーの有効利用が求められる中、家庭で電力や熱を効率的に創れるエネファームへの期待が高まっています。

政府は、エネルギーの有効利用を促進するため、2030年までにエネファームをはじめとする家庭用燃料電池を300万台普及させることを目標としています。

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大阪ガスは家庭用燃料電池「エネファーム」の累計販売台数20万台を突破

エネファーム20万台販売によるCO2削減効果 年間約37万t※2 杉の木約2,650万本※3の植林に相当

大阪ガスでは2009年6月に「エネファーム」の販売を開始して以降、多くのご家庭のお客さまにご採用いただき、2024年4月時点で累計販売台数20万台(※1)を達成しました。20万台のエネファームによるCO2削減効果は年間約37万トン(※2)となり、杉の木約2,650万本(※3)の植林に相当します。

大阪ガスは、今後も「エネファーム」および「エネファームtype S」の更なる技術開発に努めるとともに、一層の普及促進に取り組み、総合エネルギー事業者として、お客さまの快適な暮らしの実現と環境負荷の低減に貢献して参ります。

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