床暖房の設置費用を補助金で削減！国・自治体の制度を5つ紹介

床暖房の設置を検討する際、「費用が高そう」「どのくらい補助金が使えるのか」と悩む方も多いのではないでしょうか。実際、床暖房の導入においては直貼り・張替えといった工法の違いや、温水式の熱源機の有無によって設置費用は変動します。

床暖房の設置費用の目安は、20畳で約100〜320万円が目安です。ただし、条件を満たせば補助金制度を活用することで、こうした費用負担を軽減できる可能性があります。

本記事では、「断熱リフォーム支援事業」や「給湯省エネ2025事業」など、床暖房に適用される可能性のある補助金制度を紹介します。合わせて、費用を抑えるための工夫や注意点も解説しているため、補助金制度を活用して床暖房を導入したい方は参考にしてください。

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【新築・リフォーム】床暖房の設置費用は20畳でおおよそ100〜320万円が目安

床暖房の設置費用は、選ぶ種類と工法によって大きく変わります。まずは、床暖房の種類と工法ごとの特徴を整理しておきましょう。

【床暖房の種類】

【床暖房の工法】

上記のように、種類や工法によって単価が異なるため、設置費用は「床の広さ×単価」が基本となり、温水式の場合は別途熱源機の費用もかかります。たとえば、20畳の部屋に設置する場合の費用は以下のとおりです。

【最安の場合（直貼り・電気式）】

20畳×5万円=約100万円

【最高の場合（張替え・温水式）】

20畳×11万円 ＋ 熱源機費用（100万円）=約320万円

なお、「事業者団体を通じた適正な住宅リフォーム事業の推進に関する検討会（第1回）」によると、床暖房のリフォーム費用は50万〜150万円と示されています。ただし、平米数や使用する工法は記載されていません。

実際の設置費用は平米数や工法によって大きく異なるため、施工業者に相談の上、個別にお見積りを依頼しましょう。

【2025年】床暖房の設置で対象となる可能性がある補助金制度

2025年9月22日現在で、床暖房の設置に活用できる可能性のある補助金制度は以下の5つです。

1. 既存住宅の断熱リフォーム支援事業
2. 給湯省エネ2025事業
3. 長期優良住宅化リフォーム推進事業
4. 子育てグリーン住宅支援事業
5. 地方自治体独自の補助金・助成金制度

それぞれの制度の特徴や対象工事を、順番に確認していきましょう。

1.既存住宅の断熱リフォーム支援事業

「既存住宅の断熱リフォーム支援事業」は、環境省の委託を受けた公益財団法人 北海道環境財団が実施する補助金制度です。住宅の高断熱化による省エネ性能の向上を目的としています。制度の概要は、以下の表を参照してください。

床暖房の設置自体は補助対象に含まれていませんが、断熱改修や高効率給湯器の設置と同時に施工することで、間接的に補助を利用できる場合もあります。なお、令和7年9月公募の申請枠は、以下の2つです。

• 断熱材・窓・ガラスを組み合わせて断熱改修：トータル断熱
• 窓を用いて、居間をメインに断熱改修：居間だけ断熱

床の断熱リフォームを実施する場合は、「トータル断熱」に該当する可能性があります。補助金の対象となるかどうかは、床暖房を含むリフォーム全体として要件を満たすか、事前に施工業者へ相談しておくと安心です。

2.給湯省エネ2025事業

「給湯省エネ2025事業」は、経済産業省が実施する家庭における給湯エネルギーの削減を目的とした補助金制度です。高効率な給湯器を導入することで、最大で16万円の補助が受けられる可能性があります。

ガス温水式の床暖房を導入する場合、熱源となるガス給湯器が高効率機器であれば、本制度の補助対象となる可能性があります。一方、電気ヒーター式の床暖房は給湯器を使用しないため、本制度の対象外です。

補助金の適用可否は、給湯器の性能や設置方法によって異なるため、工事業者やリース事業者に確認しましょう。

3.長期優良住宅化リフォーム推進事業

「長期優良住宅化リフォーム推進事業」は、国が住宅の省エネ化・耐震性向上・長寿命化などを支援する補助金制度です。対象工事は多岐にわたります。

本記事では床暖房の設置と関連のある「特定性能向上リフォーム工事」と「その他性能向上リフォーム工事」に絞って制度のポイントを解説します。概要は下記の表を参照してください。

（※1）①～③はリフォーム後に基準適合が必要な項目

（認定長期優良住宅型を選択の場合は④～⑥も必須）

（※2）（ ）内は、以下の条件に当てはまる場合の補助限度額

• 三世代同居対応改修工事の実施する場合
• 若者・子育て世帯が改修工事を実施する場合
• 既存住宅を購入し改修工事を実施する場合

床暖房の設置そのものは、補助対象工事に明記されていません。ただし、③省エネルギー対策に該当する断熱サッシの設置や高効率給湯器の導入などと同時に床暖房を導入することで、補助対象となる可能性があります。

特に温水式床暖房では、熱源として使用する給湯器が補助対象の条件を満たす場合があり、リフォーム全体の内容によっては制度を活用できるケースもあります。

なお、本制度を利用するには、リフォーム工事前にインスペクション（建物診断）を実施し、維持保全計画およびリフォーム履歴を作成することが必須です。

また、床暖房工事が補助対象に含まれるかどうかは、断熱性能の向上にどの程度貢献するかや全体の計画内容によって異なるため、施工業者に事前確認しましょう。

4.子育てグリーン住宅支援事業

「子育てグリーン住宅支援事業」は、国土交通省が実施する補助金制度で、新築・リフォームの両方に対応しています。省エネ性能の向上を目的とした住宅取得や改修工事を対象とし、一定の条件を満たすことで補助を受けられる制度です。

本記事では床暖房の導入に関係する「リフォーム」に焦点をあてて解説します。

床暖房の設置そのものは補助対象に含まれていません。しかし、断熱改修や高効率給湯器の設置と同時に施工することで、間接的に補助を活用できる可能性があります。

特に温水式床暖房は、熱源として高効率給湯器を使用するケースが多いため、補助の対象となる可能性があります。

なお、本制度の申請には、「グリーン住宅支援事業者」として登録された施工業者との契約が必要です。また、本制度で補助金を受けたリフォーム内容については、「先進的窓リノベ2025事業」や「給湯省エネ2025事業」など、ほかの補助制度との重複申請はできない点に注意しましょう。

5.地方自治体独自の補助金・助成金制度

各自治体が独自に設けている補助金や助成金の制度も活用できる場合があります。

たとえば北海道函館市では、「住宅リフォーム補助制度」を実施しており、省エネやバリアフリーを目的とした改修工事に対して、費用の一部が助成されます。

制度の概要は、以下のとおりです。なお、この記事では、床暖房の設置が補助対象になる可能性が高い「省エネ改修」に焦点をあてて解説します。

温水式床暖房を導入する場合、断熱リフォームや給湯器の交換と同時におこなうことで、補助対象となる可能性があります。

ただし、制度の内容や申請受付期間は、年度ごとに見直されることも多いため、補助金制度の活用を検討する際は、必ず自治体の公式サイトや窓口で最新情報をご確認ください。

補助金以外で床暖房の設置費用を抑える4つの方法

補助金以外で床暖房の設置費用を抑える方法を4つ解説します。

1. 設置範囲を限定してコストを抑える
2. 床の張替え工事と同時に設置する
3. 直貼りで施工する
4. 複数業者から相見積りをとる

順番に確認していきましょう。

1.設置範囲を限定してコストを抑える

床暖房の設置費用を抑えるには、必要最低限の範囲に絞るのが効果的です。

たとえば、リビング全体ではなく長く過ごすソファ前やダイニングテーブル下など、足元の暖かさが求められる場所だけに設置すれば、設置費用の削減につながります。また、タンスや収納棚など大型家具を配置する予定の場所を避けて施工すれば、無駄なく効率的にコストを抑えられます。

費用の目安として、10畳の部屋全体に床暖房を施工した場合は、約50万円〜210万円が必要です。設置範囲を6畳に限定した場合は、約30万円〜166万円程度に抑えられます。

2.床の張替え工事と同時に設置する

床暖房は、床の張替え工事と同時に施工することで、初期費用や工期を抑えられます。

張替え工事と床暖房の設置工事を異なるタイミングでおこなう場合、床の解体や復旧作業が二度必要になるため、そのぶん費用や手間がかかります。一方、同時に施工すれば作業をまとめられるため、工事全体の効率が向上し、コスト削減にもつながるでしょう。

そのため、もともとリフォームで床の張替えを検討している方は、床暖房の導入も合わせて進めることをおすすめします。

3.直貼りで施工する

床暖房の設置費用を抑えたい方には、直貼り工法での施工がおすすめです。既存の床材をはがさず、その上に床暖房パネルを重ねて設置するため、撤去作業が不要で工期も短縮でき、コスト削減につながります。

なかでも、大阪ガスが提供する「ガス温水床暖房 ヌック」がおすすめです。

また、約10分で室温が20℃まで上昇する立ち上がりの早さも魅力で、寒い朝や帰宅直後でもすぐに暖かさを実感できるでしょう。

パネルは薄型構造のため、床の高さが大きく変わらず、段差によるつまずきのリスクを抑えられる点も安心材料です。さらに、洋室14畳で1時間使用した場合のランニングコストは約17円と、日常使いにも負担がかかりません。

商品の詳細は、下記から確認できます。

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床暖房の補助金制度を利用する際の3つの注意点

床暖房の補助金制度を利用する際の注意点を3つ解説します。

1. 補助金制度の多くは「工事前の申請」が必須となっている
2. 対象となる製品・工事内容に条件がある
3. 補助金制度は予算上限に達すると終了する

これらの注意点を理解しておくことで、補助金制度が適用されないリスクを低減できます。

1.補助金制度の多くは「工事前の申請」が必須となっている

多くの制度では、契約や着工の前に申請手続きを完了させることが条件とされています。着工後に申請した場合は、補助の対象外となる可能性が高いため注意が必要です。

ただし、申請期限や要件は制度ごとに異なります。公式サイトなどで事前に確認しておくと安心です。不明点があれば、補助金制度の対応実績がある施工業者に相談しましょう。

2.対象となる製品・工事内容に条件がある

補助金制度では、対象となる製品や工事内容に厳密な条件が定められています。製品については、登録された型番や一定の性能基準を満たす必要があり、該当しないものは補助の対象にはなりません。

一方、工事内容についても注意が必要です。制度によっては、省エネ性能の向上を目的とした工事に限定されることがあります。たとえば、断熱リフォームが補助対象になっている場合、外壁塗装だけの工事では対象外となる可能性があります。

このような制度ごとの条件を満たすには、着工前の段階で施工業者と補助金制度の要件についてしっかり確認しておくことが大切です。

3.補助金制度は予算上限に達すると終了する

補助金制度の多くは、予算の上限に達した時点で受付を終了するルールとなっています。先着順で申請を受け付けている制度では、募集期間中でも予算が尽きれば途中で締め切られるため注意が必要です。

特に人気の高い制度は、開始から短期間で終了するケースもあるため、早めの情報収集と準備が欠かせません。

たとえば「子育てグリーン住宅支援事業」では、毎日0時時点で補助金申請額の進捗状況が更新されており、公式サイトで常に確認できます。

今後の申請状況によっては、予定していた補助金制度が使えなくなる可能性もあります。活用したい補助金制度がある場合は、公式サイトや制度ページを定期的にチェックしましょう。

まとめ

床暖房の導入費用を抑えるには、補助金制度の活用が有効です。条件を満たせば、リフォーム費用の一部が軽減される可能性があります。2025年9月22日現在で、床暖房の設置に活用できる可能性のある補助金制度は以下のとおりです。

• 断熱リフォーム支援事業
• 給湯省エネ2025事業
• 長期優良住宅化リフォーム推進事業
• 子育てグリーン住宅支援事業

自治体によっては独自のリフォーム補助を設けていることもあるため、お住まいの地域の情報も確認しましょう。

補助金制度に加えて、設置範囲を最小限に絞る、床の張替えリフォームと同時に施工するなどの工夫で設置費用を抑えられます。特に、大阪ガスが提供する「ガス温水床暖房 ヌック」は、価格と性能のバランスに優れており、初期費用を抑えながら床暖房を設置したい方におすすめです。

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