太陽光発電の安全性は高い?導入時のリスクや対策方法について解説
編集者:【大阪ガス】Daigasコラム編集部
「太陽光発電は安全性が高い?」
「導入時のリスクや対策方法はある?」
太陽光発電は、発電時に温室効果ガスをほとんど排出しない環境に優しい発電方法です。近年、住宅や商業施設への普及が進んでいることから、導入を検討している人もいるでしょう。
しかし、太陽光発電が本当に安全なのか、疑問に思う人もいますよね。発電設備のトラブルや事故のリスクが気になるという声も少なくありません。
本記事では、太陽光発電の安全性が高い理由について解説します。また、導入時のリスクや対策方法についても紹介するので、参考にしてください。
目次
太陽光発電の安全性を3つのポイントから解説
- エネルギーとしての安全性は非常に高い
- 適切に運用すれば製品の安全性は高い
- 経済的な安全性に優れている
エネルギーとしての安全性は非常に高い
太陽光発電は、エネルギーとしての安全性が高いです。発電時に温室効果ガスや放射線を排出しないため、人体や環境への影響が少ないのが特徴です。
例えば、原子力発電では放射性物質を扱うため、事故が発生した場合に深刻な被害をもたらします。また、火力発電は温室効果ガスを排出するため、地球温暖化の要因になります。
一方、太陽光発電は太陽の光を直接電気に変えるため、発電時に有害物質を排出しません。化石燃料の採掘や輸送を必要としないため、環境への負荷も最小限に抑えられます。
適切に運用すれば製品の安全性は高い
太陽光発電は、適切に定期点検やメンテナンスをすることで安全に運用可能です。発電設備の寿命は25~30年※にわたるため、長期間安心して使用できます。
しかし、施工やメンテナンスに不備があった場合、火災や感電事故の原因になる可能性があります。
また、自然災害によるパネルの破損・落下事故のリスクも考えられます。安全性を確保するには、信頼できる業者による正しい施工と定期的なメンテナンスが不可欠です。
※参考:Daigasコラム「太陽光パネルの寿命は?劣化原因や長持ちさせるコツを解説」
経済的な安全性に優れている
太陽光発電は、経済的な安全性にも優れています。発電設備を設置すれば20~30年に渡って電力を自給できるため、電気代を長期間節約できるからです。
太陽光発電は、FIT(固定価格買取)制度を活用すれば、発電した電気を一定期間決まった価格で売却できます。売電収入が見込めるため、導入に掛かる初期費用を低減することが可能です。
また、初期費用なしで導入できる「0円ソーラー」も選択肢のひとつです。中でも大阪ガスの「スマイルーフ」は、契約期間中の修理・メンテナンスを無償で対応して貰えます。
太陽光発電の安全性を脅かす5つのリスク
太陽光発電は、設備・業者選定やメンテナンスの実施によって安全に運用できます。しかし、トラブルや事故の発生リスクはゼロではありません。
- 自然災害による故障リスク
- 経年劣化による事故発生のリスク
- パワーコンディショナの劣化・故障リスク
- 太陽光パネルから有害物質が流出するリスク
- 施工不良によるトラブル発生のリスク
本項では、太陽光発電の安全性を脅かす5つのリスクについて解説します。
1.自然災害による故障リスク
太陽光発電は、設備のほとんどを屋外に設置するため、自然災害の影響を受けやすいリスクがあります。災害が発生した場合、パネルが落下・破損したり、出火する恐れがあります。
発電設備に故障が発生すると、修理・交換に高額な費用が掛かります。また、設備の廃棄が必要となった場合、撤去工事・廃棄物処理の専門業者を手配しなければいけません。
災害時のリスクに備えるなら、設備導入の際に自然災害保証が付帯しているか確認しましょう。通常のメーカー保証とは別に、有償で加入が必要なケースが多いです。
2.経年劣化による事故発生のリスク
| 発電設備 | 寿命 |
|---|---|
| 太陽光パネル | 25~30年 |
| パワーコンディショナ | 10~15年 |
| 売電メーター | 約10年 |
| 蓄電池 | 約10年 |
※参考:Daigasコラム「太陽光パネルの寿命は?劣化原因や長持ちさせるコツを解説」
太陽光発電は、設備の経年劣化による事故発生のリスクがあります。太陽光パネルは25~30年、パワーコンディショナは10~15年※1が寿命とされています。
発電設備は雨風や紫外線に晒されるため、所定の年数よりも早く寿命を迎える可能性があります。摩耗や劣化が進行すると、設備からの漏電・発火の恐れがあるため危険です。
太陽光発電の安全な運用には、専門業者による定期的なメンテナンスの実施が欠かせません。資源エネルギー庁では、太陽光発電設備の3~5年に1回※2の点検を推奨しています。
※1 参考:Daigasコラム「太陽光パネルの寿命は?劣化原因や長持ちさせるコツを解説」
※2 参考:資源エネルギー庁「太陽光発電について」
3.パワーコンディショナの劣化・故障リスク
太陽光発電は、パワーコンディショナの劣化・故障リスクを踏まえた運用が重要です。定期点検や清掃を怠ると、発電効率の低下や故障の原因となります。
パワーコンディショナの寿命は、10~15年※1です。太陽光発電を30年間運用した場合、少なくとも1回はパワーコンディショナの交換が必要となります。
資源エネルギー庁の調査によると、交換費用は1台あたり平均42.3万円※2とされています。万が一の故障に備え、事前に費用を積み立てておくことが重要です。
※1 参考:Daigasコラム「太陽光パネルの寿命は?劣化原因や長持ちさせるコツを解説」
※2 参考:資源エネルギー庁「太陽光発電について」
4.太陽光パネルから有害物質が流出するリスク

太陽光パネルが破損した場合、有害物質が流出するリスクがあります。鉛やカドミウムといった、重金属が少量使用されているからです。
ただし、パネル内部の有害物質は、封止材によって密封されています。適切に利用すれば、外部に漏れ出すことはほとんどありません。
万が一に備えて、発電設備の定期点検を実施しましょう。破損や劣化の早期発見に繋がるため、事故発生のリスクを大幅に低減できます。
5.施工不良によるトラブル発生のリスク
太陽光発電におけるリスクのひとつに、業者の技術不足による施工不良があります。技術力の低い業者に依頼すると、建物への損傷だけでなく、事故につながる恐れもあるため非常に危険です。
例えば設置工事に不備があると、雨漏りやパネルの落下といったトラブルが発生する可能性があります。また、配線処理が不適切だと、設備の故障や漏電などのリスクにもつながります。
太陽光発電の運用における安全性を確保するには、施工業者の選定が重要です。業者選定の際は、太陽光発電の導入実績が豊富な大阪ガスにご相談ください。
太陽光発電の安全性を維持する5つの対策方法
太陽光発電の安全性を維持するためには、導入・運用時の適切な対策が必須です。
- 施工実績が豊富な施工業者と契約する
- 定期メンテナンスを実施する
- 発電設備を適切な位置に設置する
- 保険や保証サービスを活用する
- 技術基準を満たした設備を選ぶ
本項では、太陽光発電の安全性を維持するための5つの対策方法について解説します。
1.施工実績が豊富な施工業者と契約する
太陽光発電を安全に運用したい人は、施工実績が豊富な業者を選びましょう。経験豊富な業者と契約すれば、施工不備の発生リスクを抑えられます。
業者選定の際は、公式サイトで施工事例の掲載状況を確認しましょう。年間の施工実績が100件以上の会社や、施工事例を数十件以上掲載している業者がおすすめです。
また、施工事例を確認する際は、屋根の向きや発電設備の容量にも注目しましょう。自宅と似た条件の施工実績があれば、見積もりから工事までのスムーズな対応が期待できます。
2.定期メンテナンスを実施する
| 不具合の兆候 | |
|---|---|
| 太陽光 パネル |
・発電効率が低下している ・パネル表面が変色/汚損している ・フレームが破損/変形している |
| パワー コンディショナ |
・電源が入らない ・運転中に異音がする ・設備本体から発熱している ・フィルターが目詰まりしている ・エラーメッセージが表示される |
| 接続箱 | ・内部が破損/溶損している ・内部が結露している |
| ケーブル | ・焼損/溶断している ・腐食している |
| 架台 | ・ボルトが緩んでいる ・変形/腐食/錆が見られる |
※参考:太陽光発電協会「太陽光発電システムの不具合事例とその対処例」
設備の安全性を長期に渡って維持するには、定期的なメンテナンスが不可欠です。メンテナンスを実施すれば、設備の不具合や故障にいち早く対処できます。
メンテナンスでは、パネルの汚れや破損、電気系統の異常といった項目を確認します。感電や転落の危険性があるため、点検作業は必ず専門業者やメーカーに依頼しましょう。
住宅用の太陽光発電は、3~5年に1回のメンテナンス実施が推奨※されています。不具合・故障の兆候を感じたら、すぐに業者に相談するのがおすすめです。
※参考:Daigasコラム「太陽光パネルの寿命は?劣化原因や長持ちさせるコツを解説」
3.発電設備を適切な位置に設置する
太陽光発電を導入する際は、安全性を最優先に考えたうえで、適切な位置に設置することが大切です。予期せぬ事故が発生するリスクを抑えられます。
設備導入の際は、ハザードマップを確認し大雨や落雷、土砂災害のリスクを把握しましょう。沿岸地域では、塩害対策としてパワーコンディショナを屋内に設置するのがおすすめです。
また、パネルに影が掛かると、ホットスポットと呼ばれる局所的な発熱が生じます。火災に繋がる恐れがあるため、パネル周辺に障害物がないかあらかじめ確認しましょう。
- 「ホットスポット」とは
4.保険や保証サービスを活用する
太陽光発電を安全に運用したい人は、万が一に備えて保険・保証サービスに加入しましょう。不具合・故障が発生した際の費用負担を、大幅に低減できます。
例えば、火災保険や地震保険に加入すれば、発電設備が損傷した際に保証を受けられます。サービスによっては、緊急時の駆けつけ対応やメンテナンスが受けられるため安心です。
また、導入する設備のメーカーによっては、10~15年間のシステム保証・出力保証が付帯しています。保証期間内であれば、不具合が発生した際に修理・交換対応を受けられるため安心です。
5.技術基準を満たした設備を選ぶ
| 規格 | 内容 |
|---|---|
| JIS C 61215-1 JIS C 61215-2 |
・太陽電池モジュールの性能/信頼性に関する規格 |
| JIS C 61730 | ・太陽電池モジュールの安全性に関する規格 |
| JIS C 8993 | ・太陽光電池モジュールの火災試験に関する規格 |
| JIS C 62790 | ・接続箱の安全性要求事項及び試験 |
| JIS C 8995 | ・融雪機能付き太陽光パネルの安全適格性を定める規格 ・パネル本体/内部ヒーター両方の安全性が認定される |
※参考:日本電機工業会
太陽光発電を安全に運用するには、技術基準をクリアした信頼性の高い設備を選ぶことが重要です。規格に適合した製品を選ぶことで、運用リスクの低減にも繋がります。
特に、JIS規格は日本国内における性能や安全性の基準として広く採用されています。規格に適合した製品を選ぶことで、長期的な運用リスクの低減にもつながります。
ネット上では安価な発電設備が販売されていますが、安全性については不明確なケースがほとんどです。設備導入の際は、設置業者との相談のもと、信頼性の高い製品を選びましょう。
太陽光発電の安全性に関するよくある質問
- 太陽光パネルから有害物質が発生する?
- 太陽光パネルを安全に処分する方法は?
- 太陽光発電は積雪が多い地域でも安全?
太陽光パネルから有害物質が発生する?
太陽光パネル自体から有害物質は発生しません。誤解が生じる理由として、パネル内部に含まれる重金属の存在が挙げられます。
パネル内部の「太陽電池セル」には、鉛やカドミウムといった有害物質が使われています。誤って摂取した場合、人体に悪影響を及ぼす可能性があるため危険です。
しかし、パネル内部の有害物質が外部に流出することはほとんどありません。通常の使用環境下において、人体や環境に影響を与えるリスクは極めて低いと言えます。
太陽光パネルを安全に処分する方法は?
太陽光パネルを安全に処分したい人は、専門の処理業者に依頼しましょう。太陽光パネルは産業廃棄物にあたるため、一般ゴミとして捨てることはできません。
太陽光パネルの処分費用は、1枚あたり8,500~20,000円が目安※1です。これから太陽光発電を導入する人や既に運用中の人は、将来の廃棄コストを積み立てておくと安心です。
太陽光発電協会の公式サイトでは、産業廃棄物の適正処理が可能な業者を一覧で紹介※2しています。依頼先に困った場合は、サイト上に記載のある業者と連絡を取るのがおすすめです。
※1 参考:Daigasコラム「太陽光パネルの処分費用は1枚あたりいくら?廃棄費用の目安や節約方法を紹介」
※2 参考:太陽光発電協会「適正処理(リサイクル)の可能な産業廃棄物中間処理業者名一覧表」
太陽光発電は積雪が多い地域でも安全?
太陽光発電は、積雪が多い地域でも安全に運用できます。近年、融雪機能が搭載された太陽光パネルが販売されているからです。
例えば、長州産業の「ほっとパネル※」は、パネル内部に融雪用のヒーターが備え付けられています。センサーが積雪を感知すると、自動で融雪機能が作動するのが特徴です。
屋根からの落雪や荷重によるパネル破損を防止できるため、積雪地帯でも安全に発電設備を運用できます。設置業者と相談し、環境に適した設備を選びましょう。
※参考:長州産業「ほっとパネル」
まとめ:太陽光発電は対策次第で安全に運用できる
太陽光発電は、環境に優しいエネルギーを活用した安全性の高い発電方法です。ただし、自然災害や経年劣化によって、故障やトラブルが発生するリスクはゼロではありません。
太陽光発電を安全に運用するには、専門業者と連携し、設置場所や設備を選定することが重要です。また、設備の不具合にすぐ対処できるよう、定期的なメンテナンスも欠かせません。
太陽光発電の導入を検討している人は、実績のある大手業者に依頼するのがおすすめです。例えば大阪ガスでは、太陽光発電の専門家から安全性を重視した導入・運用プランを提案してもらえます。
本記事の情報は記事公開時のものであり、最新の情報とは異なる可能性がございます。本記事に含まれる情報のご利用は、お客さまご自身の責任において行ってください。詳しくは「サイトポリシー」をご確認ください。



























