太陽光発電はやめたほうがいい？今から始めて後悔しないコツを徹底解説
編集者：【大阪ガス】Daigasコラム編集部
2025年11月4日
「太陽光発電はやめたほうがいいって本当？」
「太陽光発電は今から始めても後悔しない？」
太陽光発電は、電気代の節約や非常用電源としての活用といった、魅力的なポイントが多い発電システムです。
一方で、ネット上には「太陽光発電はやめたほうがいい」という意見が見られます。導入を検討している人の中には、初期費用やランニングコストについて不安に思う人も多いでしょう。
本記事では「太陽光発電はやめたほうがいい」と言われる理由について解説します。今から始めて後悔しないコツや、設置時の想定収益も紹介しているので、参考にしてください。
目次
太陽光発電はやめたほうがいい？5つの理由と対処方法
「太陽光発電はやめたほうがいい」と言われる理由として、上記のポイントが挙げられることがよくあります。
しかし「売電価格の下落」や「故障・施工不良」といった問題は、本当か気になりますよね。
ここからはデータを元に「太陽光発電をやめたほうが良い5つの理由」について、対処方法とあわせて解説していきます。
①売電価格が低下している
太陽光発電をやめたほうがいい理由として、売電価格の大幅な低下が挙げられます。FIT(固定価格買取制度)における売電価格は、年々段階的に低下しているからです。
FIT制度の導入当初は、1kWhあたり42円という高い売電価格が適用されていました。しかし2025年現在、1kWhあたりの売電価格は15円まで下落しています。
売電価格は下落傾向にあるほか、今後の下落幅が不透明なことも懸念点です。売電収入を目的に太陽光発電を始める場合、初期費用の回収は極めて難しいと考えたほうが良いでしょう。
【対処方法】売電と自家消費を主目的にする
太陽光発電は、余剰売電と自家消費を目的に活用するのがおすすめです。自家消費の割合を高めて、電気代削減を目指しましょう。
2025年現在、1kWhあたりの購入電力の目安単価は約31円とされています。購入電力とは、電気を使用するために電力会社から購入する電力のことです。
自家発電した電気を活用すれば、電力会社からの購入電力量を削減できます。家庭の電気代が値上がりしているときはかなりお得です。
②設備故障や施工不良のリスクがある
※画像はDaigasコラムが作成
太陽光発電システムはやめたほうがいい理由として、設備の故障や施工不良のリスクを挙げる人もいます。パネルの設置後、住宅の構造や耐久性に影響を及ぼす可能性があるからです。
太陽光パネルや架台は、住宅の屋根に直接設置することがほとんどです。屋根に穴を空けるうえ、パネルの重さが常にかかる状態となるため、住宅が傷みやすくなるかもしれません。
また、はんだ付けやビス留めのミスによって、雨漏りや焼損が発生するケースもあります。実際に施工不良を原因とした事故も報告されているため、不安に思う人は多いようです。
【対処方法】メーカー認定施工店に依頼する
故障や施工不良のリスクを軽減するなら、メーカー認定施工店に依頼しましょう。中でも、大手メーカーから認定を受けている施工業者は、高品質な施工が期待できます。
認定の有無をチェックする際は、各業者のホームページを確認しましょう。中でも複数メーカーの認定を取得している業者は、信頼性が高いのでおすすめです。
また太陽光発電の長期運用を見据えるなら、アフターサービスの内容にも注目しましょう。設備導入後から、最低10～15年間の保証が確約されていると安心です。
③初期費用が高額
| 太陽光発電の容量 | 価格 |
|---|---|
| 1kW | 28.6万円 |
| 2kW | 57.2万円 |
| 3kW | 85.8万円 |
| 4kW | 114.4万円 |
| 5kW | 143万円 |
太陽光発電は初期費用が高額なため、やめたほうがいいと考える人もいます。平均設置費用は、発電設備の容量1kWあたり28.6万円です。
太陽光発電を使って一般家庭の消費電力をまかなう場合、少なくとも4～5kW発電設備の容量が必要です。資源エネルギー庁の調査によると、平均費用は114～143万円です。
しかし2025年現在、パネル・パワーコンディショナの価格は低下傾向にあるため、今後は導入コストの低価格化が見込まれます。
関連記事：太陽光パネルの価格は1枚いくら？費用の相場や安く設置するコツを解説
【対処方法】国・自治体の補助金を活用する
初期費用の負担軽減には、国や地方自治体が提供するの補助金を活用するのが効果的です。太陽光発電設備の導入について、費用の補助や不動産取得税の減免措置を受けられます。
またパネルの設置費用補助だけでなく、蓄電池などの周辺機器設置に関する補助金制度を設けているケースもあります。
ただし地域によって、補助金の申請基準や金額が異なる点には注意が必要です。設置エリアの補助金情報は、必ず施工業者との契約前に調べておきましょう。
【対処方法】0円ソーラーを導入する
初期費用がネックに感じる人は、0円ソーラーを導入するのも有力な選択肢です。導入後、初期費用ゼロで太陽光発電を利用できます。
0円ソーラーの契約期間中は、パネルの所有権がおよそ10～15年間リース会社に帰属します。設置やメンテナンスはリース会社が実施するため、コスト面での負担を大きく軽減可能です。
例えば大阪ガスの「スマイルーフ」なら、初期費用0円で太陽光発電を導入可能です。さらに契約期間の満了後は、発電設備を無償で譲り受けられます。
④ランニングコストがかかる
| ランニングコスト | |
|---|---|
| 定期点検費用 (※3～5年に1回) | 約4.1万円 |
| 運転維持費 | 約0.3万円/kW/年 |
| パワーコンディショナの交換 (※10～15年に1回交換) | 約42.3万円 |
太陽光発電は、導入後長期間にわたってランニングコストが発生します。少なくとも太陽光パネルが寿命を迎える10～20年間のうちは、継続的な維持管理費用が必要です。
主に業者によるパネルの定期点検や、周辺設備の点検・交換費用が必要です。またパネルやパワーコンディショナに不具合が発生した場合、修理・交換に高額なコストが発生します。
さらに太陽光発電で売電収入を得た場合や、パネルの設置環境によっては、所得税や固定資産税を納付しなければなりません。
【対処方法】無償サポート対応の業者を選ぶ
太陽光発電にかかるランニングコストを抑えるなら、サポート対応を無償で受けられる業者と契約しましょう。
業者によっては、設置時の付帯サービスとして10～20年間の無償サポートを実施しています。
業者からの見積もりを取る際は、必ず費用の内訳を確認しましょう。現地調査やメンテナンス、定期点検の実施が初期費用に含まれているケースがあります。
⑤発電量が安定しない
太陽光発電の導入をやめたほうがいい理由として、発電量が不安定な点を挙げる人もいます。太陽光発電の発電効率は、天候や季節によって大きく左右されるからです。
曇りや雨の日でも、日射があれば発電自体は可能です。しかし発電量は晴天時と比べて、曇りの日は1/3～1/10程度、雨の日は1/5～1/20程度まで落ち込みます。
発電量が落ち込んだ場合、不足分の電気は電力会社から購入しなければいけません。購入電力料を含めたトータルコストを踏まえると、損していると感じる人もいるようです。
【対処方法】予測発電量と想定収益を算出する
| 設備の発電容量 | 1日の発電量 | 1年間の発電量 |
|---|---|---|
| 1kW | 2.7kWh | 1,000kWh |
| 2kW | 5.5kWh | 2,000kWh |
| 3kW | 8.2kWh | 3,000kWh |
| 4kW | 11.0kWh | 4,000kWh |
| 5kW | 13.7kWh | 5,000kWh |
太陽光発電を導入するなら、予測発電量を計算し、節約できる電気代や売電収入を算出しましょう。設備が発電できる容量によって、売電・自家消費可能な電力量は変わります。
日本太陽光協会「表示ガイドライン(2024年度)」によると、一般家庭の平均年間電力消費量は4,602kWhとされています。発電できる容量が4kWの太陽光パネルを設置した場合、年間約87％の消費電力をまかなえる計算です。
ただし、発電量は日照時間や日射量、パネルの角度によって変わります。見積もりの際は、業者に設置後の発電量予測を依頼しておくと安心です。
太陽光発電の導入をやめたほうがいいケース
太陽光発電は適切な環境で運用しなければ、経済的な利点を最大限発揮できません。
パネルの設置環境やライフスタイルによっては、導入すべきでなかったり、コストが見合わないケースもあります。
本項では、太陽光発電の導入をやめたほうがいい6つのケースについて解説するので、参考にしてください。
補助金の交付期間外に設置する
今から太陽光発電を始める人は、補助金の交付期間を必ず確認しましょう。補助金を受給せずパネルを設置すると、導入費用が大幅に増えてしまいます。
ただし太陽光発電導入に関する補助金は、いつでも受給できるわけではありません。さらに交付の予算上限に達すると、申請受付が終了してしまいます。
補助金の交付申請は、毎年4～5月頃にスタートするケースが多いです。導入を検討している人は、都度各自治体のホームページをチェックしておきましょう。
業者やメーカーを比較せず設置する
設置業者やメーカーを比較せずに、太陽光発電システムを設置するのはやめたほうがいいでしょう。住宅ごとに適切なシステムの種類は異なるため、設置前の十分な検討が必要です。
太陽光発電システムは、10～20年以上の長期にわたる運用が必要です。運用時の利点を最大限に活かすなら、発電量の予測や想定収益の算出は欠かせません。
また近年、悪質な訪問販売業者による太陽光発電の営業も散見されます。考えなしに契約すると、運用中に後悔する可能性があります。
発電量が少ない地域に住んでいる
発電量が少ない地域に住んでいる人は、太陽光発電を導入すべきではありません。太陽光発電は、十分な日射量を確保できる場所での運用が前提だからです。
発電量が少ない地域では、太陽光発電システムの寿命期間内に初期費用を回収できないかもしれません。
また天候が不安定な地域の場合、積雪や強風による設備破損の危険性もあります。地域によっては、修理・メンテナンス費用がかさむ点も視野にいれるべきです。
自宅で電気をあまり使用しない
自宅で電気をあまり使用しない人は、太陽光発電の導入をやめたほうがいいでしょう。太陽光発電の収益性を、最大限活かせないからです。
太陽光発電は、自家発電した電力を消費して、電気代を節約するのが主な運用方法です。売電価格は年々減少しているため、売電メインで運用すると元が取れない可能性が高いです。
特に日中自宅で電気を使わない人や、売電収入を目的としている人には、あまりおすすめできません。
屋根の形状や素材が特殊
屋根の形状や素材が特殊な住宅に住んでいる人は、太陽光発電の導入をやめたほうがいいかもしれません。
例えばコンクリートやセメントといった屋根材は、パネルの重量に耐えられないため設置に不向きです。また屋根の面積が狭い場合、設置できるパネルの容量が限られます。
システム設置のために屋根を葺き替えると、100万円以上の追加費用がかかります。設置コストが回収できない可能性を踏まえると、あまりおすすめできません。
屋根の北面にパネルを設置予定
| 接地面 | 発電効率 (南面を100％とした場合) |
|---|---|
| 南面 | 100％ |
| 東西面 | 85～90% |
| 北面 | 62% |
屋根の北面にパネルを設置予定の人は、太陽光発電の導入をやめたほうがいいでしょう。発電効率が大幅に低下するため、十分な収益性が期待できないからです。
太陽光発電システムの発電効率を最大化するには、南面もしくは東西面へのパネル設置が必須です。北面にパネルを設置した場合、発電効率は南面と比べて6割程度まで落ち込みます。
また北面にパネルを設置すると、周囲の建物に反射光が入ってしまう可能性があります。近隣との光害トラブルに発展する危険性を踏まえると、パネル設置はあまりおすすめできません。
築年数が古い住宅に住んでいる
築年数が古い住宅は、太陽光パネルの設置をやめたほうがいいでしょう。太陽光パネルの設置工事は、耐震・安全基準や築年数制限が設けられているケースが多いからです。
また施工条件を満たしても、設備導入後の雨漏り・不具合リスクが高いため、業者が施工を引き受けてくれるとは限りません。
さらに、5～10年以内の住宅解体・撤去・売却を予定している場合、売電収入や電気代の削減によって導入費用を回収できない可能性があります。
太陽光発電を今から始める利点
「太陽光発電はやめたほうがいい」といわれますが、今からシステムを導入しても長期的なメリットを受けられます。
本項では、太陽光を今から始める5つの利点を解説しているので、参考にしてください。
①電気代を節約できる
太陽光発電を導入する最大の利点は、電気代を大幅に削減できる点です。自宅で発電した電力を使えば、電力会社からの購入電力量を減らせます。
設備の発電容量が4kWの太陽光発電における、全国の年間平均発電量は約5,212kWhです。発電量の約30％を自家消費した場合、年間約4.8万円の電気代削減が期待できます。
電気料金の年間平均は約13.6万円のため、約35％のコスト削減が見込めます。太陽光発電システムが稼働する10～20年間にわたって家計の負担を抑えられるのは、嬉しいポイントです。
出典：総務省統計局「2024年家計調査報告」
出典：全国家庭電気製品構成取引協議会
出典：環境省
②断熱効果が期待できる
太陽光パネルを設置すると、断熱効果が期待できる点も大きな利点です。屋根のほとんどのスペースをパネルが占めるため、直射日光を遮断できます。
屋根への直射日光を防ぐことで、夏場は住宅の温度上昇を抑えられます。エアコンの設定温度を下げすぎずに、快適性を損なわない範囲で節電可能です。
また冬場は屋根からの放射冷却が抑制されるため、室内の温度低下を防止できます。冷暖房にかかる電気代を無理せず削減できるのは、嬉しいポイントです。
③環境負荷が小さい
太陽光発電は、環境負荷が小さいのも利点です。発電時に、ガスや石油といった化石燃料を一切使いません。
太陽光を電気エネルギーに直接変換するため、発電時に温室効果ガスがほとんど発生せず、地球温暖化の防止に繋がります。
④停電時でも電気が使える
太陽光発電は、災害・計画停電時の非常用電源として活躍します。パワーコンディショナに搭載された自立運転機能を使えば、停電時でも最低限の電力を確保できるのは大きな利点です。
日中に停電が発生した場合、太陽光発電システムで発電した電力を自家消費に回せます。テレビ・ラジオの稼働やスマホの充電程度であれば、問題なく利用可能です。
また蓄電池を併用すれば、夜間に災害が起こった場合でも、すぐに生活基盤を確保できます。特に自然災害が多い地域では、大きな安心材料となり得るのがポイントです。
⑤売電収入を得られる
※画像はDaigasコラムが作成
売電による副収入を得られる点も、太陽光発電の利点です。発電した電力は、電力会社に売却できます。
FIT制度では、発電した電力の70％を売電可能です。設備の発電容量4kWあたりの年間平均発電量は5,212kWhのため、年間約3,648kWhを売電に回せます。
1kWhあたりの売電単価は15円のため、年間54,720円を売電収入として得られます。ひと月あたり約4,500円の収入を得られるので、生活費の負担を軽減できるのがポイントです。
太陽光発電を今から始めるリスク
太陽光発電は魅力的なポイントが多い一方で、少なからずリスクも存在します。
ここからは、太陽光発電における懸念点を紹介します。導入を検討している人は、本項で紹介する4つのポイントを必ずチェックしておきましょう。
①設置コストが高額
太陽光発電を始めるリスクのひとつとして、設置コストが高額な点が挙げられます。設置にかかる初期費用は、発電設備の容量1kWあたり平均22.6万円とされています。
太陽光発電の導入時は、パネル本体に加えてパワーコンディショナや架台、配線の工事が必須です。また既存住宅の場合、屋根材の葺き替えや補強工事による追加費用が発生するケースもあります。
設置コストを抑えるなら、大阪ガスの「スマイルーフ」を導入しましょう。初期コストをかけずに、太陽光発電を導入したい方におすすめです。
②定期的なメンテナンスが必要
太陽光発電システムは、定期的なメンテナンスが必要な点もリスクのひとつです。雨風や埃によって劣化が起きると、発電効率が低下する恐れがあるため、定期的な清掃が必須です。
発電できる容量が5kWの太陽光発電システムにおける、1回あたりの点検費用は平均4.1万円です。太陽光発電は3～5年に1回の点検が推奨されているので、仮に20年間運用する場合は16万円以上の点検費用がかかります。
またパワーコンディショナの交換が必要になった場合には、別途費用が必要です。パワーコンディショナの交換費用は平均42.3万円のため、合算で約50万円ほどかかる想定でいましょう。
③発電量が天候や季節に左右される
太陽光発電は天候や季節によって発電量が変動するため、安定した電力供給が難しい点もリスクとして挙げられます。
晴天の日は高い発電効率が期待できる一方、雨天・曇天の日は発電量が大きく低下します。また日照時間が短い冬季は、2～3ヶ月間全国的に発電量が減少するのも難点です。
また積雪の多い地域では、パネル上に積もった雪が発電を妨げるケースもあります。地域によって、発電効率に大幅な差が生まれてしまうのが太陽光発電の弱点です。
④売電価格は年々下落している
太陽光発電を導入するなら、売電価格が下落傾向にある点をリスクして抑えておきましょう。2025年現在、売電収入のみで収益を得ることは非常に難しいです。
太陽光発電のFIT制度における売電価格は、年々下落しています。10年以上運用しても、期待したほどの売電収入が見込めません。
またFIT期間の満了後は、さらに売電価格が低下します。導入を検討するなら、今後10～20年の運用した際の想定収益算出が必須です。
太陽光発電を今から始めてお得になるケース
太陽光発電は、初期費用とメンテナンス費用でおよそ100～200万円ほどかかります。しかし適切に運用すれば、導入コストを回収しつつ、電気代の節約が可能です。
本項では、太陽光発電を導入してお得になるのはどんなケースか解説していきます。
売電収入のみで初期費用を回収するのは難しい
売電重視の運用を10年間続けた場合、約105万円の収入・電気代節約が見込まれます。
家庭用太陽光発電システムの設置には、約90～113万円(※4~5kWのパネルを設置した場合)の初期費用がかかります。
売電収入を重視して運用すると、10年掛けても初期費用を回収できない可能性が高いです。
出典：全国家庭電気製品構成取引協議会
出典：環境省
自家消費なら約5年で初期費用を回収できる
発電分を全て自家消費に回した場合、10年間で約166万円の電気代削減が見込めます。
初期費用を約90～113万円とすると、自家消費による電気代削減効果により、導入後10年以内に元が取れる可能性は非常に高いです。
出典：全国家庭電気製品構成取引協議会
出典：環境省
売電と自家消費の併用がおすすめ
売電と自家消費をバランス良く運用した場合、10年間で約123万円の費用を削減できます。
売電と自家消費をバランス良く組み合わせれば、発電した電力を自家消費に回しつつ、余剰分を売電に回せます。電気代削減と臨時収入の両面から、経済効果の最大化が可能です。
出典：全国家庭電気製品構成取引協議会
出典：環境省
太陽光発電に関するよくある質問
どれくらい発電できる？
※画像はDaigasコラムが作成
太陽光発電設備の発電容量1kWにつき、約2.7kWh発電可能です。ただし詳細な発電量は、設置しているパネルの性能によって変わります。
太陽光発電協会(JPEA)において、設備の発電容量1kWに対する1年間の発電量は1,000kWhが目安とされています。
住宅に設置されている太陽光発電設備の発電容量は3～5kWがほとんどのため、1日の発電量の目安は8.2～13.7kWと考えられます。
電気代はどれくらい安くなる？
太陽光発電・蓄電システムシミュレーションによると、大阪市で2人暮らしの生活モデルの場合、年間の予想節約電気料金は約10万円・月間約8,300円です。
ただし、節約できる電気料金は各家庭の生活モデルによって異なります。
設置から発電までどれくらいかかる？
住宅用の太陽光発電システムは、設置計画から運転開始までおよそ半年から1年かかります。
主に業者との契約や設置工事のほか、電力会社への接続申込が必要です。
太陽光発電はどれくらい儲かる？
※画像はDaigasコラムが作成
環境省「地域別発電量係数」参照のうえ算出すると、大阪市で発電容量4kWの太陽光発電設備を設置した場合、年間発電量は5,348kWhです。
自家消費を30％、売電収入を70％とすると、1ヶ月あたり約4,700円の売電収入を得られます。
パネルの寿命はどれくらい？
太陽光発電の寿命は、太陽光パネルが約20年、パワーコンディショナが10～15年と言われています。
耐用年数期間内であっても、自然災害や飛来物など外部要因による損傷リスクが存在します。発電設備の寿命を最大限伸ばすなら、パネルのこまめな清掃・点検が必須です。
まとめ：太陽光発電は導入前の想定収益算出が必須
「太陽光発電はやめたほうがいい」と言われることもありますが、適切に運用すれば電気代の節約につながります。
しかし、十分な検討をせずに導入すると、初期費用やランニングコストを回収できず、後悔する可能性があります。
太陽光発電の導入を検討している人は、事前に予測発電量を計算したうえで、節約できる電気代や売電収入を算出しましょう。運用時の経済的リスクを、事前に回避できます。
▶太陽光発電サービス「スマイルーフ」
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2025年11月04日
