太陽光＋蓄電池は400万が相場？セット導入のメリットや注意点・予算を抑えるコツなど徹底解説

「太陽光＋蓄電池は400万円もかかるの？」
「必要な設備や価格を抑えるコツは？」

太陽光発電と蓄電池は、セットで導入すると節電や売電の効率が上がり、電気代を大きく削減できます。性能の高い設備を選べば、停電時にも安心感がありメリットが大きいです。

しかし、400万円という価格は決して安くありません。相場や価格の内訳を知らずに契約すると、初期投資の回収に時間がかかり、結果的に損をしてしまう可能性もあります。

そこで当記事では、400万円の設備がどんな内容か、費用相場と比較して高いのか妥当なのかを解説します。費用を400万円より抑えるコツも紹介するので、ぜひ参考にしてください。

太陽光発電+蓄電池セットの相場は400万円？

400万円は高性能な太陽光発電＋蓄電池のセットの場合が多い

400万円の太陽光発電+蓄電池は、標準より高性能な太陽光発電＋蓄電池のセットの場合が多いです。比較的大きい8～9kWの太陽光発電システムと、10kWhの蓄電池が選べる価格帯です。

一般的な家庭向けの設備構成よりも容量が大きいため、4～5人家族の標準的な電力使用量をカバーし、停電時にも1日以上の電力を賄える可能性があります。

夜間や災害時の急な停電でも、日中に溜めた電力で冷蔵庫やスマートフォンの充電、照明などを使用できて、非常時の安心感が高まります。

太陽光発電と蓄電池に400万円かかるのは、オール電化住宅などで電力を効率よく使いたい場合、容量の大きい蓄電池や高性能な設備が必要になるからです。

蓄電池の容量が十分だと、発電した電力を夜に無駄なく活用でき、購入電力を最小限に抑えられます。特にオール電化住宅は、冷暖房や給湯なども電気で賄うため、高性能なシステムとの相性が抜群です。

地域によっては、自治体から最大30万円前後の補助金が支給される場合もあります。補助金を活用すれば、高額になりやすいエコキュートやIHなどの省エネ設備の導入も検討できます。

※1.参考 太陽光発電システム:令和5年度 家庭部門のCO2排出実態統計調査(確報値)/蓄電池:エネがえる運営事務局調べ

※2.参考 太陽光発電システム:経済産業省/蓄電池:三菱総合研究所 2024年度 定置用蓄電システム普及拡大検討会の結果とりまとめ(案)

太陽光発電＋蓄電池の標準的な容量の相場は約180～299万円

太陽光発電と蓄電池をセットで導入する場合、標準的なモデルの相場は約180～299万円です。シミュレーションの結果、400万円かけなくても十分と判断する家庭も多く見られます。

この金額帯で選べる設備は、4～6kWの太陽光発電システムと5～10kWhの蓄電池が標準的な構成です。日常的な電力使用を自家消費でき、停電時に備えることも可能です。

太陽光発電＋蓄電池の導入は、初期投資としては大きな額です。ただし、長期的には電気代の大幅な節約と、FIT(固定価格買取制度)による売電収入が期待できます。

2025年現在、発電した電気は、FITという制度で一定期間、固定価格で買い取ってもらえます。初期投資を回収する目安としては、10～15年の間に回収が理想的です。

太陽光発電システムと蓄電池それぞれの相場(工事費込み)

家庭の使用電力量やライフスタイルによって必要な容量は異なるため、相場は自宅に合う容量とあわせて確認しましょう。以降で、容量別に工事費込みで詳しく紹介します。

太陽光発電システムの相場は工事費込みで約118～178万円

太陽光発電システム単体の価格は、工事費込みで約118～178万円が目安です。容量が大きく高性能の製品ほど料金が高く、メーカーや製品の違い、保証内容の差も価格に影響します。

※参考：経済産業省：令和7年度以降の調達価格等に関する意見

最初は太陽光発電設備のみを導入するのも1つの方法です。FITの期間が終了するタイミングで蓄電池を後付けすれば、新しい設備で自家消費中心の運用に切り替えられます。

容量1～9kWの総額目安を以下にまとめました。太陽光発電業者の割引や製品の仕様、工事内容によって総額は前後しますが、相場を把握するのに役立てください。

※参考：経済産業省：令和7年度以降の調達価格等に関する意見

※10kW以上は主に事業用で、ご家庭向けは4～6kW前後が目安です

※容量1kWの少量から設置しているご家庭もあります

蓄電池の相場は工事費込みで約60～119万円

蓄電池単体の価格は、統計から考えると工事費込みで約60～119万円が相場です(容量5～10kWh)。ただし、実際の販売価格は容量やメーカー、充放電サイクル数(寿命)などで変動します。

参考：三菱総合研究所 2024年度 定置用蓄電システム普及拡大検討会の結果とりまとめ(案)

PPAモデルなら初期費用0円で太陽光発電を導入できる

PPAモデルとは、事業者が太陽光発電システムを無償で設置し、利用者は発電した電力を低価格で購入する仕組みです。契約終了後は、発電設備を無償で譲り受けられます。

大阪ガスの「スマイルーフ」もPPAモデルのひとつです。契約期間中は売電ができませんが、導入後から「大阪ガスの電気」を契約することで、電気代の節約が期待できます。

15年間の無料メンテナンスがあり、初期費用の心配をせず安心して運用を続けられます。興味がある場合は、以下のリンクから詳細を確認のうえ大阪ガスに相談してみてください。

太陽光発電＋蓄電池のセットを400万円で導入するメリットとは？

節電と売電の効率を最大化できる

※画像はDaigasコラムが作成

予算400万円があれば、大容量かつ高機能な設備を導入できます。日中に発電した電力は自家消費し、余剰分を売電に回すことで、効率的な節電と売電が実現します。

太陽光発電単体では夕方から夜にかけて発電量が低下し、購入電力が必要となります。しかし、蓄電池があれば夜間も自家消費が続けられ、購入電力を大幅に削減できます。

電気代高騰が続く現在、初期投資回収を早めるには、節電と売電を効率的に組み合わせることが重要です。業者にシミュレーションを依頼し、最適な設備を選定しましょう。

Daigasコラム/大阪ガス

【2025年】太陽光発電の売電価格は？今後上がる見込みはあるか分析｜太陽光発電の...

https://home.osakagas.co.jp/column/solarpower/solarpower-cost/feed-in-tariff-price/

太陽光発電の売電価格はいくら？今後ソーラーパネルを導入するべき？などの疑問を解決します。当記事では、2025年度(令和7年度)の売電価格の他、今後の動向についても解説しています。初期費用なしで導入できるサービスも紹介するので、ぜひ参考にしてください。

昼も夜も電気を自家消費できる

400万円規模の設備なら、発電量と蓄電容量が十分に確保されており、昼夜を通して自家消費できます。夕方から夜間の電力使用も蓄電池でカバーでき、購入電力を大幅に削減可能です。

昼間は発電した電力で洗濯機や食洗機を稼働させ、夜間は蓄電池からの電力で冷暖房やテレビを使用できます。エネルギーを効率的に使い、家全体の電力自給を高められます。

使用電力量が増えやすい夕方から夜間の電力を自家発電で賄えると、節約効果が大きいです。以下に、容量別に動かせる家電の目安をまとめたので、参考にしてください。

※参考：家庭の省エネハンドブック 2025年度版

※蓄電池の容量に対する使用可能時間は目安で、実際は家電の消費電力の値により変動します

補助金の対象になりやすい

※補助金の詳細は各自治体の公式ホームページでご確認ください

太陽光発電と蓄電池をセットで導入すると自治体の補助金の対象になりやすいです。セットの導入だと補助額が増えたり、単独の導入では支給されないケースもあります。

補助金を受け取れる場合、設備の価格が400万円でも、実質的に予算を300万円台に抑えられることがあります。補助金を活用することで、設備のグレードアップも検討できます。

各自治体による補助金制度は異なるため、事前に居住地の都道府県や市区町村の公式ホームページで補助金制度の有無を確認しておくことが重要です。

災害時や停電時にも頼れる安心感

予算400万円で太陽光発電と蓄電池を導入する場合、蓄電池の容量は6～10kWhが目安です。停電時にも、冷蔵庫や照明などの基本的な家電を動かせるので安心感があります。

蓄電池には、停電時に全てのコンセントが使える「全負荷」と、特定の部屋でしか使えない「特定負荷」のタイプがあります。停電時に自動で電力供給を開始するモデルもあります。

補助金の条件を満たす場合、全負荷で自動切り替え機能が搭載された高機能モデルの導入も視野に入れられます。停電時の備えを、より一層強化できるメリットがあります。

停電時に備えるなら全負荷のほうが安心

※画像はDaigasコラムが作成

停電に備えるために蓄電池を導入する場合は「全負荷」がおすすめです。容量は10kWh以上が目安になりますが、テレビやエアコンなどの家電を、普段通りに近い形で同時に使用できます。

コストを抑えたい場合は、特定負荷が現実的な選択肢です。停電時に最低限の家電が止まらなければ問題ない場合、特定負荷のほうが予算を抑えられます。

停電時に使える家電の容量ごとの目安

容量6～10kWhの蓄電池で、停電時にどのような家電が使えるかの目安を以下にまとめました。製品や使用状況によっても異なりますが、参考にしてください。

※参考：家庭の省エネハンドブック 2025年度版

同時に使いたい家電が複数ある場合、蓄電池の容量だけでなく定格出力(kW)の確認が重要です。十分な容量でも、出力が足りなければ同時に使える家電は限られてしまいます。

例えばエアコン(1000W)・電子レンジ(1400W)・ドライヤー(1200W)を同時に使うと、合計約3.6kWです。同時使用を想定するなら、定格出力が大きいモデルを選ぶことが大切です。

一般的な家庭用蓄電池の定格出力は2～3kWが主流ですが、定格出力3kWの蓄電池では電力供給が間に合わず、過負荷となりブレーカーが落ちる可能性があります。

卒FIT後も太陽光発電を最大限活用できる

FIT(固定価格買取制度)の期間が終わると売電単価は8～10円/kWhに下がります。売電によるメリットは半減しますが、蓄電池があれば卒FIT後も太陽光発電が大きく活躍します。

売電単価8～10円/kWhに対して、電力会社から購入する電力の単価は30円/kWhほどです。電力を自家消費することで、卒FIT後も売電の3倍以上の経済的メリットがあると言えます。

節電と売電のシミュレーション比較

初期費用400万円、補助金なし、発電量の50%を余剰電力とした場合、節電重視と売電重視でどのような違いが出るかを比較しました。

実際には蓄電池の運用モードやAI制御により、売電と自家消費をバランス良く調整し、さらに効率的な運用が可能です。

シミュレーションに基づいて、同じペースで節電を続けた場合、初期費用の400万円を26～27年で回収できる計算となります。

単純なシミュレーションなので回収期間が長く感じるかもしれませんが、実際には自治体の補助金や電気代の上昇を加味すると、回収期間は短縮されるケースが多いです。

居住地域で受けられる補助金や年間の発電量、導入する設備の容量などを考慮した、より詳細なシミュレーションを確認したい場合は、ぜひ太陽光の専門家に相談してみてください。

太陽光発電＋蓄電池のセットを400万円で導入するデメリット

過剰な設備を導入すると元がとりにくい

400万円規模の設備は、初期投資を回収できるまで長い時間がかかります。電力消費が少ない家庭にとっては、過剰な設備となってしまう可能性が高いです。

日中に不在の時間が長いと、発電した電力を活用しきれません。余剰電力を売電しても、現在のFIT制度や売電単価では、初期費用の回収まで20年以上かかるケースもあります。

家庭の使用電力量に見合った設備を選ぶことが重要です。即決せず、過去1年分の電気使用量をもとに複数の業者から提案を受けて、比較してみるのがおすすめです。

工事や設置スペースの問題が起きやすい

※画像はDaigasコラムが作成

太陽光発電の容量を増やす場合、屋根に広い面積が必要で、パネルによっては向きや影の影響で発電量が減少します。屋根の状態次第で、補強工事や架台を追加する工事も発生します。

蓄電池は屋内または屋外にエアコンの室外機1～2台分のスペースが必要です。メーカーごとに給湯器やエアコン室外機との離隔距離のルールがあり、設置位置が制限されることもあります。

設置の可否や工事内容は住宅ごとに異なるため、現地調査を依頼し、事前に設置条件を確認しておくことが大切です。

メンテナンスや交換費用も大きくなりやすい

容量の大きな設備は、保証がないと故障や交換時の費用が高額になりやすいです。例えば、10kWhの蓄電池は本体交換だけで100万円以上かかることもあります。

製品によっては、保証範囲外の劣化や自然災害による損傷が自己負担になります。導入前に、保証の対象範囲や保険の内容を必ず確認しておきましょう。

太陽光パネルは25～30年、製造上の不具合への無償対応は10年程度が目安です。長期保証や無料メンテナンスが付帯するプランを選ぶと、維持費を抑えやすくなります。

太陽光発電＋蓄電池を400万円で導入するときの3つの注意点

設備保証の内容や期間に違いがある

※指定サイクル数を超えると対象外になるケースが多い

太陽光発電システムと蓄電池は、それぞれ保証される期間や内容に違いがあります。無償での修理や交換に条件が付くことも多いので、設備ごとの確認は必須です。

例えば「10年保証」と記載があっても、指定業者の施工や製造上の不具合などの条件を満たさないと、保証対象外になるケースがあります。

また、工事の不備に対する保証や自然災害補償はオプションの場合もあります。本体・工事・災害の保証が網羅されているか、契約する前にチェックするのが鉄則です。

業者の価格設定自体が高額な場合がある

訪問販売や展示会で契約すると、価格設定が割高になる傾向があります。提示された400万円の設備が、他社では300万円台で導入できることもあります。

「今だけ」「即決すれば値引き」といった営業トークに流されず、機器の型番や容量、工事費の内訳を明記した見積書を必ずもらいましょう。

相見積もりを取って比較すれば、価格と性能のバランスを冷静に判断できます。高額な契約ほど慎重に進めることが大切です。

400万円以上の初期費用が必要な場合がある

予算400万円で依頼した場合でも、最終的に400万円以上かかることはよくあります。現地調査の結果、屋根の補強工事や配線工事を追加されることがあるからです。

特に築年数が古い住宅や3階建ての家では、追加費用が発生しやすいです。屋根の補強や大がかりな足場工事が必要になるためです。

信頼できる業者は、見積もり時に追加費用の可能性や内訳を明確に示してくれます。見積もりが不明確で不安な場合は、即決せず他社の意見も聞いてみることをおすすめします。

太陽光発電＋蓄電池のセットを400万円以下で導入するコツ

セット導入による割引を活用

太陽光発電と蓄電池をセットで導入すると、個別の導入より費用を抑えられることがあります。業者側の工事や人件費のコストが下がり、割引できるケースが多いためです。

セット割引の他には、工事費無料、省エネ家電プレゼントなどのキャンペーン特典がつくこともあります。時期によって内容が変わるためタイミングも重要です。

設置後のメンテナンス費用や保証が割安になるプランもあります。契約前には、お得な特典やオプションが含まれているかをしっかり確認しておきましょう。

複数社から相見積もりを取って比較検討

複数の業者から見積もりを取り、価格だけでなくサービスや保証の違いも比較しましょう。同じ設備でも、業者によって価格や提案内容に大きな差が出ることがあります。

見積もりを依頼する際は、機器の型番・容量・設置場所・工事内容などを細かく書いてもらい、総額で比較するのがポイントです。内容を揃えておくと正確に比較できます。

相見積もりを取った後は「他社の方が安かった」と率直に伝えることで、価格交渉がしやすくなります。高い業者でも、条件次第で値引きに応じてくれるケースがあります。

ソーラーローンを活用して初期費用を抑える

太陽光発電と蓄電池の初期費用は、ソーラーローンを活用すれば分割で支払えます。審査に通れば、10〜20年の長期返済も可能です。

金利や返済期間によって負担が大きく変わるため、無理のない計画を立てましょう。業者によっては、金利負担が抑えられる提携ローンを紹介してくれます。

ただし、金利の分の総額が増える点に注意が必要です。月々の支払いが生活に負担をかけず、投資回収が遅くなりすぎない範囲でローンを検討するのがポイントです。

国や自治体の補助金でコスト削減

国や自治体の補助金を活用すれば、初期費用の実質的な負担を抑えられます。地域によって内容が異なるため、利用できる制度を自治体の公式サイトで事前に確認しておきましょう。

補助金を受け取るためには、導入する設備の種類や容量などの条件を満たす必要があります。条件を詳しく把握して必要書類を整えておくと、スムーズに支援を受けられます。

また、補助金の申請には期限があります。予算の限度が近づくと申し込みを早めに締め切る自治体もあるので、受付状況をこまめに確認しましょう。

初期費用を抑えるなら「0円ソーラー」も検討

0円ソーラーなら初期費用が大きく抑えられ、投資回収が長引く心配もありません。大阪ガスの「スマイルーフ」は、大手メーカーの太陽光発電システムを初期費用0円で導入できます。

契約期間中の15年はメンテナンスや修理が基本無料で、メーカー保証も付帯します。「大阪ガスの電気」のお得なプランで電気代削減が期待できます。

契約期間終了後は所有者として、引き続き太陽光発電設備を活用できます。予算や業者選びが心配なら、まずは以下ボタンから詳細を確認のうえ、大阪ガスに相談してみてください。

初期費用300万と400万で何がどう変わる？

システム構成に大きな違いが出る

初期費用が100万円違うと、太陽光と蓄電池の容量は1.5倍ほど差が出ます。夜間や停電時の使い勝手に直結するため、家庭の使い方に合う構成を選ぶことが大切です。

400万円クラスの設備は発電・蓄電ともに余裕があり、冷蔵庫や照明、スマホ・PCの充電まで24時間以上対応可能です。利便性が高い分、初期投資の回収には時間がかかります。

300万円クラスの設備は、夜間の自家消費は最低限となりますが、10～15年で初期投資を回収できる計画が立てられます。共働きの家庭や、コストを重視する方に適しています。

設備の選び方は家庭の使い方次第

太陽光発電と蓄電池をセットで導入する場合、予算が300万円台か400万円台どちらが適切かは、家庭ごとの電力使用量やライフスタイルによって変わります。

以下は一般的な傾向ですが、実際の選定には個別のシミュレーションが欠かせません。

ライフスタイルとあわせて、家庭の電力使用量に合った設備を選ぶことも重要です。過剰な設備は、初期投資に見合う効果が得られないこともあります。

日中に在宅時間が長く、冷暖房や家電を頻繁に使う家庭は、初期費用に400万円かけても発電・蓄電の両面から効果を実感できます。

反対に、日中は不在の家庭では、300万円以内の設備で十分なケースも多いです。10～15年程度で初期投資の回収もできて、長期間にわたる経済的メリットがあります。

設備保証・施工品質・補助金の差

価格の差は、保証の手厚さや施工の質、アフターフォロー体制などにも現れます。400万円の設備では、25～30年の出力保証や、10年間の自然災害補償がセットになるケースも多いです。

保証が手厚いと、初期費用をかけても長期的に安心できるメリットがあります。保証が短く実費の修理が必要になると、結果的にコストがかさむリスクがあります。

自治体によっては、容量に応じた補助金を支給しているケースがあります。補助金を受けられる条件や計算方法は、導入前にしっかり確認しておきましょう。

太陽光発電+蓄電池のセット導入に関するよくある質問

太陽光発電＋蓄電池は何年で元が取れる？

一般的に、太陽光発電＋蓄電池の初期投資は10～15年で回収できると言われています。これは、電気代の削減と売電による収益、補助金の活用をすべてふまえた年数です。

太陽光発電と蓄電池を組み合わせると、電力会社から購入する電力量を大幅に減らせます。電気料金が上昇している現在は、経済効果の高い選択肢として注目されています。

電気使用量が多い家庭ほど、初期費用を早く回収できます。ただし、必要以上の設備を選ぶと回収に20年以上かかることもあるため、設備構成のバランスが重要です。

400万円で設備を導入するには何から始める？

400万円の予算で太陽光発電と蓄電池を導入したい場合、まずは複数の会社から相見積もりを取りましょう。価格やプランを比較することで、信頼できる業者を見極めやすくなります。

業者によっては補助金申請のサポートや、金利の低いソーラーローンを紹介してくれることもあります。業者選び次第で、手間や費用の負担を大きく減らせる可能性があります。

自宅の電力使用量や日射条件に合った設備を提案してもらい、価格だけでなく保証やサポート体制も含めて、総合的に信頼できる業者を選ぶことが大切です。

訪問販売で400万円を提示されたら？

訪問販売で400万円の提示を受けた場合は、その場で契約せず、必ず複数の業者と見積もりを比較しましょう。訪問営業では人件費などが価格に反映され、割高になる傾向があります。

営業トークに流されて即決すると後悔する可能性が高いです。価格の内訳や施工内容をじっくり確認することで、不要なトラブルを避けられます。

太陽光発電に興味があれば話を聞いてみても良いですが、自分のペースで検討したい場合は、無料相談を受け付けている信頼性の高い業者に問い合わせるのがおすすめです。

業者ごとに販売価格が違うのはなぜ？

業者によって販売価格が違うのは、仕入れルートや利益率、施工体制などに差があるためです。例えば、大手業者は大量仕入れによってコストを抑えられる傾向があります。

長期的な運用を考えるなら、一定の品質や保証が期待できる大手に依頼するのも一つの方法です。ただし、地域密着型の中小企業でも、価格や対応力に優れた業者は多く存在します。

業者の口コミや評判も参考にしながら、悪評が多いところは避けるのが無難です。価格だけでなく、保証やアフターサポートも含めて総合的に判断しましょう。

中古や型落ちのパネルを選ぶと節約になる？

中古や型落ちの太陽光パネルは初期費用を抑えられますが、長期的な運用には向いていません。発電効率が低い、保証が短いなどのデメリットがあるためです。

保証が付かないケースも多く、故障時の修理費用が全額自己負担になるリスクがあります。交換やメンテナンスの費用を考えると、結局割高になる可能性が高いです。

10年以上の保証がある新品パネルを選べば、長く安心して使い続けられます。保証期間内に無償で修理や交換が受けられると、結果的にコストパフォーマンスが良いです。

今後の太陽光発電+蓄電池の価格推移は？

太陽光発電と蓄電池の価格は、今後上昇する可能性があります。シリコンやリチウムなど、太陽光発電設備に使われる原材料の価格が高騰しているためです。

売電価格の下落やFIT制度の縮小も影響し、初期投資の回収期間は長くなっていく可能性があります。補助金制度の動向も注視が必要です。

電気代の高騰に備えるなら、早めに導入したほうが有利とも考えられます。今の価格が自分にとって妥当かを見極め、納得して導入を決めることが大切です。

まとめ：太陽光＋蓄電池は400万円で十分な設備が導入できる

400万円の予算をかけると、標準的な設備よりも容量の大きな太陽光発電＋蓄電池を導入できます。自家消費による電気代の削減や、停電時の備えとしても非常に実用的です。

価格の妥当性や信頼できる業者を見極めるためには、必ず相見積もりを取りましょう。設備選びでは価格だけでなく、ライフスタイルや電力消費量に合った提案を受けることも大切です。

多くの太陽光発電業者が無料の見積もりやシミュレーションを提供しています。自宅に合った最適なプランを知るためにも、まずはプロに相談してみましょう。