太陽光発電は10年後どうなる？売電価格や自家消費に切り替えるメリットを解説
編集者：【大阪ガス】Daigasコラム編集部
2025年11月5日
「太陽光発電は10年後どうなる？」
「太陽光発電の10年後の売電価格は？」
住宅用太陽光発電は、余剰電力を固定価格で売電できるFIT制度が10年間適用されます。2025年現在も、FIT制度を活用して売電収入を得ている人は多いでしょう。
しかし、10年後のFIT期間満了後は、売電継続もしくは自家消費への切り替えが必要です。これからFIT期間を満了する人は、10年後の運用方法に不安を感じますよね。
この記事では、太陽光発電の10年後について、売電価格や運用方法を紹介します。また、自家消費に切り替えるメリットについても紹介するので、参考にしてください。
目次
太陽光発電は10年後どうなる？
※画像はDaigasコラムが作成
住宅用太陽光発電は、導入から10年後にFIT(固定価格買取制度)の買取期間満了を迎えます。余剰電力の固定価格買取が終了するため、10年後には売電価格が大きく下落するのがポイントです。
太陽光発電の導入から10年後は、売電の継続もしくは、自家消費への切り替えを判断する必要があります。10年後も太陽光発電を有効活用するなら、事前に運用方針をあらかじめ運用方針を定めておきましょう。
例えば、売電収入を重視するなら、新たな売電先の選定が必要です。一方、電力の自家消費にシフトする場合は、省エネ設備の導入が効果的です。
FIT(固定価格買取制度)とは
FITとは、太陽光発電で発電した余剰電力を、一定期間固定の価格で電力会社に買い取ってもらえる制度です。
住宅用太陽光発電は、FIT制度の認定を受けることで、10年間安定した価格で売電できます。
FIT認定から10年が経過すると、余剰電力の固定価格買取が終了します。認定期間が終了する3～6ヶ月前に電力会社から通知が届くため、必ず確認しましょう。
卒FITとは
卒FITとは、太陽光発電のFIT期間を満了し、余剰電力の固定価格買取が終了した状態を指します。住宅用太陽光発電の場合、設置から約10年後に卒FITを迎えます。
卒FIT後も、売電を続けることは可能です。各地のエネルギー会社と契約すれば、継続して余剰電力を売却できます。
ただし、卒FIT後の売電価格は、各エネルギー会社が設定する市場価格に切り替わります。そのため、10年後の売電価格は、FIT期間中よりも大幅に下がる点には留意しておきましょう。
太陽光発電の10年後の売電価格は？
| 売電価格 | ||
|---|---|---|
| 2025年4～9月に FITが適用された場合 |
15円/kWh | |
| 2025年10月～2026年3月に FITが適用された場合 |
～4年後 | 24円/kWh |
| 5～10年後 | 8.3円/kWh | |
※参考：資源エネルギー庁
2025年から10年後の売電価格は、FIT制度の認定を受けたタイミングによって異なります。
2025年の4月から9月にFIT制度の認定を受けた場合、10年後の2035年における売電価格は、1kWhあたり15円※1です。
一方、2025年10月から2026年3月までにFIT制度の認定を受けた場合、売電価格は段階的に変化します。4年後の2029年までは24円/kWh、10年後の2035年の売電価格は8.3円/kWhです。
※1 参考：資源エネルギー庁
売電価格は過去10年間下落傾向にある
※参考：資源エネルギー庁
2025年現在、FIT制度における過去10年間の売電価格は、大幅な下落傾向にあります。2015年は1kWhあたり33円だった売電価格が、2025年には15円まで下落しました※1。
FIT制度が施行された当初と比べて、太陽光発電の導入費用は大幅に下がりました。売電価格低下の背景には、太陽光発電の普及による、余剰電力の需要低下があります。
2025年10月からは、売電価格が24円/kWhまで上昇します。しかし、FIT認定から4年後は8.3円/kWhまで下がるため、今後も低下傾向が続くと予想されます。
※1 参考：資源エネルギー庁
FIT期間満了後の売電価格は7～10.5円/kWh
| 1kWhあたりの売電価格 | |
|---|---|
| 大阪ガス | 9.5～10.5円 |
| 北海道電力 | 8円 |
| 東北電力 | 9円 |
| 東京電力 | 8.5円 |
| 中部電力 | 7円 |
| 北陸電力 | 8円 |
| 関西電力 | 8円 |
| 中国電力 | 7.15円 |
| 四国電力 | 7円 |
| 九州電力 | 7円 |
| 沖縄電力 | 7.7円 |
※参考：各エネルギー会社公式サイト
※最新の情報は各エネルギー会社の公式サイトをご確認ください
2025年現在、FIT期間満了後の売電価格は1kWhあたり7～10.5円です。全国各地域のエネルギー会社では、卒FITを迎えた太陽光発電利用者に向けて、様々な売電プランを提供しています。
例えば大阪ガスでは、卒FIT後の売電プランとして「太陽光発電余剰電力買取サービス」を提供しています。1kWhあたり最大10.5円で売電できるほか、電力契約の切り替えサポートを受けられるのが魅力です。
ただし、エネルギー会社の提供エリアによっては、契約が結べない可能性があります。これから卒FITを迎える人は、太陽光発電の専門家に運用プランを相談してみましょう。
太陽光発電は10年後にどうするべき？
太陽光発電は、導入から10年後に卒FITを迎えます。卒FIT後は、余剰電力の固定価格買い取りが終了するため、運用方法の見直しが必須です。
本項では、太陽光発電の導入から10年後の運用方法について紹介します。ライフスタイルや売電・自家消費といった目的に合わせて、最適な運用方法を選びましょう。
同じ電力会社で売電を継続する
※画像はDaigasコラムが作成
太陽光発電は、同じ電力会社と契約を続ければ、10年後も手間なく売電を継続できます。FIT期間の満了後は、契約が自動更新されるケースが多いため、10年後の運用が不安な人も安心です。
FIT制度の適用期間中と比べて、卒FIT後の売電価格は大幅に下がります。しかし、設備導入から10年目以降も売電収入を得られるのは、嬉しいポイントです。
ただし、エネルギー会社によっては、卒FIT後に契約更新が必要となる場合があります。FIT期間満了の3～6ヶ月前を目処に通知が届くため、必ず確認しましょう。
別のエネルギー会社と契約して売電する
※画像はDaigasコラムが作成
太陽光発電の導入から10年後は、別のエネルギー会社と契約するのも選択肢のひとつです。全国各地のエネルギー会社では、卒FIT向けの売電プランを提供しています。
例えば、一部のエネルギー会社では、大手電力会社よりも高額な売電価格を設定しているのが魅力です。また、会社によっては電気料金とのセット割引を提供しているケースもあります。
ただし、各エネルギー会社によって、サービスの提供エリアは異なります。売電先を選定する際は、サービス内容や売電価格だけでなく、提供地域を加味して選びましょう。
蓄電池を設置して電気代を抑える
※画像はDaigasコラムが作成
太陽光発電の導入から10年後は、蓄電池を導入するのもおすすめです。発電した電力を蓄電して夜間に使えるため、電気代の節約効果が期待できます。
また、蓄電池は災害時の非常用電源としても活躍します。停電時の生活基盤確保に役立つため、もしもの際も安心です。
容量5～10kWhの蓄電池を導入する場合、導入費用が69～139万円※1かかります。しかし、自治体の補助金制度を活用すれば、初期費用の負担を軽減することが可能です。
※1 参考：三菱総合研究所
関連記事：蓄電池10kWhの価格相場はいくら？容量の選び方のコツも紹介
関連記事：太陽光発電に蓄電池を後付けする価格相場は？注意点や容量の目安も紹介
電気自動車やV2Hを導入する
※画像はDaigasコラムが作成
太陽光発電の10年後には、電気自動車やV2H(Vehicle to Home)の導入がおすすめです。余剰電力を無駄なく活用できるほか、電気代の節約にも繋がります。
V2Hは、電気自動車のバッテリーを太陽光発電と連携する設備を指します。発電した電力を電気自動車に充電すれば、走行に必要な燃料を供給できるのが魅力です。
また、電気自動車のバッテリーを、蓄電池代わりに使うことも可能です。停電時の非常用電源として活用できるため、災害時に役立ちます。
エコキュートを導入する
※画像はDaigasコラムが作成
卒FIT後も太陽光発電を活用するなら、エコキュートを導入するのも選択肢のひとつです。エコキュートとは、空気中の熱と電気を利用してお湯を沸かす給湯設備です。
エコキュートを導入すれば、給湯に掛かる電気代を大幅に削減可能です。例えば、電気温水器からエコキュートに切り替えた場合、年間の電気代を約75％削減※できます。
エコキュートの稼働電力を太陽光発電でまかなえば、光熱費の削減効果を最大限引き出せるのは嬉しいポイントです。
※参考：資源エネルギー庁
発電設備を撤去する
太陽光パネルや屋根材に劣化が見られた場合、10年後に発電設備を撤去する選択肢もあります。設備の撤去後は、ランニングコストの負担がかかりません。
ただし、発電設備を撤去するには専門業者への依頼が必須です。さらに、撤去・処分後には屋根の修繕作業が必要となるため、設備を完全に撤去するには高額な費用がかかります。
発電設備の運用方法に不安がある人は、太陽光のプロに相談しましょう。卒FIT後の運用について、最適な提案が受けられます。
太陽光発電を10年後自家消費に切り替えるメリット
電気代を大幅に削減できる
太陽光発電を自家消費に切り替えるメリットとして、電気代を大幅に節約できる点が挙げられます。自家消費量を増やすことで、電力会社からの購入電力量を削減できるからです。
2025年現在、購入電力料金の目安単価は31円/kWh※1です。卒FIT後の売電価格が7～10.5円/kWh※2であることを踏まえると、自家消費の節約効果は売電収入を上回ります。
例えば、1ヶ月の発電量目安を250〜416kWh※3とすると、1ヶ月あたりの売電収入は1～4千円です。一方、発電した電力を全て自家消費に回せば、1ヶ月あたり8千～1.2万円の電気代節約効果が得られます。
※1 参考：全国家庭電気製品取引委員会
※2 参考：各電力会社公式HP
※3 参考：太陽光発電協会
運用プランが売電価格の変動に左右されない
自家消費へ切り替えることで、売電価格の変動に左右されない運用プランを立てられるのがメリットです。発電した電力を全て自宅で消費すれば、電気代を着実に節約できます。
売電収入に頼った運用を続けると、卒FIT後の売電価格低下の影響を受けます。また、電力市場の動向によって、売電収入が不安定になるのも懸念点です。
一方、電力の自家消費を中心に運用すれば、家計の節約に直結します。売電価格の変動を気にせず、安定したコスト管理を実現できるのが魅力です。
非常用電源として使える
太陽光発電を非常用電源として使える点は、自家消費に切り替えるメリットです。災害が発生した際も、太陽光発電によって最低限の電力を確保できます。
スマートフォンの充電や冷蔵庫の稼働といった、生活に必要な電力を自宅で生み出せる点は、防災面で大きなメリットといえます。
さらに、蓄電池を導入すれば、夜間の停電発生時もすぐに電力を確保できます。停電時も普段と変わらない生活が続けられるのが大きな魅力です。
太陽光発電を10年後自家消費に切り替えるデメリット
売電収入が大幅に減少する
太陽光発電を自家消費に切り替えると、売電収入が減少するのは大きなデメリットです。売電収入を家計の足しにしていた人にとっては、痛手となります。
例えば、2025年に4kWのパネルを導入した場合、ひと月あたり3,400円ほどの売電収入が見込めます※1※2※3。発電分を全量自家消費すると、これまで得られた収入がゼロになるのが難点です。
また、卒FIT後も売電は継続可能ですが、収入額は3～5割ほど減少します。自家消費に切り替える際は、家計への影響を考慮しなければいけません。
※1 参考：太陽光発電協会
※2 参考：資源エネルギー庁
※3 参考：各電力会社公式HP
設備の維持更新にコストが掛かる
太陽光発電は、10年後に設備の更新が必要となるケースがあります。太陽光パネルやパワーコンディショナといった機器は、経年劣化による故障が発生する可能性があるからです。
太陽光パネルの交換が必要となった場合、1枚あたり20～30万円※1の費用が必要です。また、資源エネルギー庁によると、パワーコンディショナの交換費用は42.3万円※2とされています。
さらに、2017年の改正FIT法※3において、太陽光発電の利用者は3～5年に1回の設備点検が義務付けられました。定期点検にも費用がかかるため、長期運用には追加投資が必要と考えたほうが良いでしょう。
※1 参考：Daigasコラム「太陽光パネルの価格は1枚いくら？費用の相場や安く設置するコツを解説」
※2 参考：資源エネルギー庁「太陽光発電について」
※3 参考：資源エネルギー庁「改正FIT法による制度改正について」
関連記事：太陽光パネルの価格は1枚いくら？費用の相場や安く設置するコツを解説
省エネ設備の導入にコストが掛かる
| 省エネ設備 | 導入費用 |
|---|---|
| 蓄電池 | 69～139万円※1 |
| V2H | 89.8万円～※2 (※別途工事費が必要) |
| エコキュート | 70〜150万円※3 |
太陽光発電を自家消費に切り替える際、省エネ設備の導入にコストが掛かるのがデメリットです。設備の導入には、数十～数百万円単位の出費が伴います。
例えば、蓄電池を新たに設置する場合、69～139万円※1の導入費用がかかります。予算によっては、設備を導入できない可能性があります。
省エネ設備の導入には、各地方自治体が提供している補助金が活用できます。費用面に不安がある人は、設置業者へ相談し、補助金情報を事前に確認するのがおすすめです。
※1 参考：三菱総合研究所
※2 参考：ニチコン「EVパワー・ステーション」
※3 参考：関西電力
太陽光発電は10年後どうする？利用者の口コミ
近年、太陽光発電の設置から10年が経過し、卒FITを迎える家庭が増えています。実際に卒FITを迎えた家庭が、太陽光発電を10年後にどうしてるのか、気になる人も多いですよね。
- 自家消費に切り替えて売電量を減らした
- 蓄電池の導入を検討している
- 新しい売電先を探した
本項では、太陽光発電の導入から10年後の運用例を、利用者の口コミを交えて紹介します。
自家消費に切り替えて売電量を減らした
発電量は然程変わらず、2023年の卒FITでなるべく自家消費にシフトし売電量を激減させたつもりでいたわりには買電量が減ったとは言えないので🥲、今年はもっと工夫して減らさないとな‼️🤔
先ずクルマは太陽光のみで充電することを目指し、夕方からは極力長くクルマの電池からの電気だけで賄うぞ❗💪😤 pic.twitter.com/IYw7qP7tKM
— むらさきはなな (@murasaki_banana) February 27, 2025
卒FITを迎えた人の中には、自家消費に切り替え、売電量を減らした人もいました。体験談によると、10年後も発電量が変わらなかったため、無事自家消費にシフトできたようです。
自家消費にシフトすれば、電力会社からの購入電力量が減るため、電気代を大幅に節約できます。卒FIT後も太陽光発電を活用するなら、自家消費を主軸とした運用がおすすめです。
蓄電池の導入を検討している
卒FITにより、今月から売電単価が37円から14.6円に下がった。
これまで売電によって電気代は実質ゼロで、さらに利益が出ていたが、今後はそうはいかないのは確実だ。
今年に入り、日本のインフレも新たなステージに突入したように感じる。家庭用蓄電池の導入を真剣に検討している。
— ゼロから作るぶどう園🍇VINYARD SIRO (@vinyard_siro) January 16, 2025
実際に卒FITを迎えた人からは、売電単価の低下を受けて、蓄電池の導入を検討している人もいました。
これまで売電収入によって電気代をまかなえていた中で、新しい運用方法を模索したいと感じたようです。
太陽光発電は、FIT期間が満了する10年後に売電価格が大幅に低下します。自家消費に切り替えれば、電気代の大幅な削減が可能です。
新しい売電先を探した
実は今年、我が家の太陽光発電の固定買取価格が終わるので、卒FITで検索したらすぐに良いところが見つかった。
いまだに買取価格に差があるとは思わなかった。
あっても一円差くらいかと思ったら、そんなものではなかった。調べてみるもんだな。
— 牛堂雅文 (@ushido) February 19, 2025
10年後の太陽光発電の運用方法として、新しい売電先を探している利用者もいました。卒FITを迎える中で、売電プランを検討したところ、各社の買い取り価格の差に驚いたようです。
卒FIT後の売電プランは、各エネルギー会社によって価格やサービス内容が異なります。売電先の選び方によっては、売電収入に大きな差が生まれるため、複数社のプランを比較検討するのがおすすめです。
卒FIT後の太陽光発電の運用に困ったら、専門家に相談しましょう。自宅の発電環境に合わせた運用プランを提案してもらえます。
太陽光発電の10年後に関するよくある質問
- 太陽光発電の10年後に必要な手続きは？
- 太陽光発電はメンテナンスが必要？
- 太陽光発電の寿命は？
太陽光発電の10年後に必要な手続きは？
※画像はDaigasコラムが作成
10年後も同じ電力会社で売電する場合、特に手続きの必要はありません。太陽光発電における売電契約は、自動更新となっているケースが多いです※1。
FIT期間が満了する3〜6ヶ月前に、電力会社から買い取り期間の満了に関する通知が届きます。契約内容によっては、卒FITに向けた手続きが発生する可能性があるため、必ず確認しましょう。
また、10年後に別のエネルギー会社に売電したい人は、新たな売電先と契約を結ぶ必要があります。各サービスによって提供エリアが異なるため、契約前に必ず確認しましょう。
※1 参考：資源エネルギー庁「よくある質問」
太陽光発電はメンテナンスが必要？
2017年の改正FIT法※1において、住宅用太陽光発電は3～5年に1回のメンテナンスが義務付けられました。
1回あたりのメンテナンス費用は、およそ4.1万円※2とされています。発電設備を20年間運用した場合、合計で16.4～24.6万円の点検費用が発生すると考えられます。
メンテナンスを怠ると、発電設備の故障リスクが高まります。発電量の低下を防ぐために、定期点検を欠かさず実施しましょう。
※1 参考：資源エネルギー庁「改正FIT法による制度改正について」
※2 参考：資源エネルギー庁「太陽光発電について」
太陽光発電の寿命は？
| 太陽光発電設備 | 寿命目安 |
|---|---|
| 太陽光パネル | 20～30年 |
| 蓄電池 | 約10年 |
| パワーコンディショナ | 10～15年 |
| 売電メーター | 約10年 |
太陽光発電の寿命は、20～30年※1といわれています。設置状況やメンテナンスの実施によって、設備の寿命が大きく変動するのが特徴です。
また、太陽光発電の付帯設備にもそれぞれ寿命が設定されています。パワーコンディショナは10～15年、蓄電池は約10年が寿命の目安です。
発電設備を長期間にわたって活用するには、定期的なメンテナンスが不可欠です。運用に関して不安な点がある人は、太陽光の専門家への相談をおすすめします。
関連記事：太陽光パネルの価格は1枚いくら？費用の相場や安く設置するコツを解説
※1 参考：Daigasコラム「太陽光パネルの寿命は？劣化原因や長持ちさせるコツを解説」
まとめ：太陽光発電は10年後自家消費に切り替えるのがおすすめ
太陽光発電は、10年後にFIT制度による固定価格買取期間が終了します。売電価格が大幅に低下するため、卒FIT後は自家消費を主軸とした運用がおすすめです。
電力の自家消費量を増やすなら、蓄電池やV2H、エコキュートといった省エネ設備を導入しましょう。電気代が大幅に削減できるほか、災害時のライフラインとしても活用できます。
これから卒FITを迎える人は、設備の維持更新や省エネ設備の導入コストを踏まえたうえで、運用プランを検討しましょう。また、太陽光発電の専門家に相談して、アドバイスを受けるのもおすすめです。
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2025年11月13日
