自家消費型の太陽光発電とは？基礎知識やメリット・デメリットを詳細解説

「自家消費型の太陽光発電はお得？」
「メリットやデメリットはあるの？」

電気代の高騰が続くなか、太陽光発電は「売電」よりも「自家消費」がお得という考え方が注目されています。生活していると電気代がかかるのは避けられないため、少しでも費用を安く抑えたいと考えるのは当然です。

しかし、実際にどれくらい電気代を節約できるのか、導入するデメリットはないのか、疑問に感じるかもしれません。売電と比べて本当にお得なのか、具体的なメリットや注意点を知りたい人もいるはずです。

本記事では、太陽光発電の自家消費について、従来の売電型との違いからメリット・デメリットまで解説します。費用対効果のシミュレーションも紹介するので、最適な運用方法を知るためにも、ぜひ参考にしてください。

自家消費型太陽光発電とは

自家消費型は大部分を自分で利用する発電設備

自家消費型太陽光発電とは、発電した電気を電力会社に売らず、直接使用する運用方法です。固定価格買取制度(FIT_※)による売電に頼らず、電気代の削減を主な目的に運用されます。

従来の余剰売電型は売電による収入が主な目的でしたが、自家消費型は高騰する電気料金への対策として注目されています。特に脱炭素経営を目指す企業にとって、CO2排出量を削減できる有効な手段です。

主に事業者向けとして導入が進んでいますが、FIT期間が満了した一般家庭でもメリットが見直されています。売電から自家消費へ切り替えることで、月々の電気代を効果的に節約できるという考え方が普及し始めました。

※固定価格買取制度(FIT)とは:再生可能エネルギーで発電された電力の買取価格を国が保証する制度。

従来の売電重視型との違い

売電重視型との最も大きな違いは、発電した電気の使い道にあります。売電重視型は余った電気を電力会社に売ることで利益を上げるのを主な目的としていました。

一方で自家消費型は、発電した電気を可能な限り自分で使い、電力会社からの購入量を減らすことを目指します。売電価格の下落と電気料金の高騰が進む現在、売るよりも使う方が経済的なメリットが大きくなりつつあります。

現在も自家消費と売電を複合して運用するのが一般的な利用ですが、その割合が変化しつつあります。特にFITが終了して売電価格が下がったあとは自家消費の最大化が重要です。

自家消費型太陽光発電のメリット

電気料金を大きく節約できる

※参考:太陽光発電協会
※参考:全国家庭電化製品公正取引協議会

自家消費型太陽光発電を導入する最大のメリットは、電気料金を大幅に削減できる点です。日中の電気使用量が多い時間帯に、購入する電気を太陽光発電でまかなえます。

月々の電気代を大幅に節約できれば、大きく家計を助けられます。特に、在宅勤務やオール電化などで日中の電気使用量が多いご家庭ほど、その削減効果は大きいです。

また、蓄電池とセットで導入した場合は、夜間の電力削減効果も期待できます。購入する電力を大幅に節約できるため、セットでの導入もおすすめです。

蓄電池との併用で自家消費を促進できる

※画像はDaigasコラムが作成

自家消費の効果を最大化するためには、蓄電池とセットで導入するのが有効です。日中に使いきれなかった電気を蓄電池に貯めておく運用ができます。

貯めた電気は、発電できない夜間や天候の悪い日に使うことが可能です。電力会社から電気を買う量をさらに減らし、電気の自給自足率を飛躍的に高めます。

また、停電が夜間に発生した場合でも、蓄電池があれば電気が使えるため安心です。太陽光発電と蓄電池は、経済性と防災性の両方を高める最高の組み合わせといえるでしょう。

Daigasコラム/大阪ガス

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CO2削減や環境への配慮に貢献できる

太陽光発電は、発電時にCO2を一切排出しないクリーンなエネルギーです。家庭に導入することで、普段の生活そのままに地球温暖化対策に貢献できます。

自家消費型の太陽光発電なら、クリーンなエネルギーの消費を拡大可能です。身の回りからCO2排出を減らせるのは、環境意識が高い人にとって大きなメリットになります。

持続可能な社会を目指すうえで、再生可能エネルギーの導入は全世界的なトレンドです。一部の自治体では太陽光発電の設置義務化_※も進んでいるので、一足先に導入するのは検討の余地があります。

※参考:広報東京都

災害や停電時に非常用電源として活用できる

太陽光発電を導入すれば、災害を含む停電時でも電気を活用できます。最低限の家電利用を含む非常用電源として、万が一の時でも普段に近い生活を維持できます。

自家消費型であれば、普段から太陽光で発電した電力を多く消費にまわしているため、自宅のシステムの発電量や家電の消費電力量も把握しやすくなります。

防災対策としての価値は、金銭的なメリット以上に大きいと感じる人も少なくありません。家族の安全を守るための保険として、太陽光発電は重要な役割を果たします。

自家消費型太陽光発電のデメリットと注意点

初期費用と設置スペースが必要

※参考:資源エネルギー庁「太陽光発電について」

自家消費型太陽光発電の導入には、ある程度の初期費用が必要です。システムの容量や種類によって異なりますが、家庭向けであれば100万円以上のまとまった資金_※が求められます。

また、太陽光パネルを設置するための十分なスペースや、広い土地がないと導入が困難です。発電に適した設置スペースが求められるため、すべての住宅で気軽に設置できるわけではありません。

近年は設置にかかる費用も安くなりつつあり、「0円ソーラー」という初期費用がかからない仕組みも普及しつつあります。予算感や太陽光発電に適しているかどうかも含めて、まずは専門家に相談するのがおすすめです。

※参考:資源エネルギー庁「太陽光発電について」

Daigasコラム/大阪ガス

0円ソーラーのメリット・デメリットは？太陽光発電が無料で導入できる仕組みを解説...

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発電量が季節によって変化する

※出典:SII公開データ

太陽光発電の発電量は、季節や天候によって大きく変動します。日照時間の短い冬や、梅雨、台風が多い時期は発電量が減少し、期待通りの効果が得られない可能性があります。

自家消費をメインに太陽光発電を導入する場合、発電量が変動すると節約効果に大きく影響を及ぼします。影響を少なくするなら、蓄電池の導入も含めた検討がおすすめです。

発電量が不安定なことは、太陽光発電の避けがたいデメリットです。年間の発電量シミュレーションなどを参考に、長期的な視点で導入効果を判断することが求められます。

太陽光発電の年間発電量はどれくらい？地域ごとの目安や発電量を増やす方法を紹介

メンテナンスやランニングコスト

※参考:太陽光発電協会

太陽光発電は設置して終わりではなく、長く性能を維持するためのメンテナンスが必要です。パネルの汚れや経年劣化は発電効率の低下に直結するため、定期的な点検が推奨されます。

一般的に、4年に1回程度の定期点検が推奨_※されており、1回あたり数万円の費用がかかります。また、将来的にはパワーコンディショナなどの周辺機器が寿命を迎え、交換費用が発生する可能性も念頭におくべきです。

ランニングコストをあらかじめ把握し、資金計画を立てておくことが重要です。導入前に、業者からメンテナンス体制や費用の詳細な説明を受けておきましょう。

※参考:太陽光発電協会

特殊な対策が必要になる可能性がある

自家消費型の太陽光発電を導入する場合、「逆潮流対策」という特殊な対応が必要になる可能性があります。発電量が消費量を上回った際に、電力系統に余剰電力が流れ込まないようにする対策_※です。

家庭用の太陽光発電では、完全に売電をしない運用は少ないため問題にはなりません。しかし、大規模に運用される事業用で完全自家消費の場合は、大規模な停電の原因になります。

防ぐ手段として一般的なのは「逆潮流防止リレー(RPR)」という設備です。このような特殊な対策にもコストがかかるため、節約費用との調整が重要です。

※参考:三菱電機「よくある質問 FAQ」

自家消費型太陽光発電の導入モデル4種類

※画像はDaigasコラムが作成

自家消費型太陽光発電は導入モデルが4種類あります。大きく2つの要素の組み合わせで分類され、初期費用を自分で負担するかどうか、自社の敷地内で発電するかどうかがポイントです。

主に事業用向けで利用される分類ですが、それぞれの特徴を以下で解説します。

自己所有型

自己所有型は、企業が自社の敷地や屋根に太陽光発電設備を設置し、所有・管理するモデルです。初期費用や維持管理費は自己負担となります。

発電した電力は自社の消費に回し、電気代の節約に繋げられます。自社で投資・所有するため、設備を資産として計上も可能です。

ただし、初期費用の負担が大きいうえに、保守メンテナンスについても自社で実施する必要があります。費用面の負担は非常に大きいです。

自己託送型

自己託送型は、自社が所有する遠隔地の発電所で発電した電気を、送電網を利用して自社施設へ送電するモデルです。活用できていない土地を太陽光発電施設として活用できます。

発電場所と電力消費地が離れていても、再生可能エネルギーを直接利用できる点がメリットです。複数の事業拠点を持つ企業が、1つの発電所から各拠点へ電気を送ることもできます。

託送型のデメリットとして、送電網の利用料金である「託送料金」が発生します。電気代の節約効果は小さくなるので、導入のハードルが比較的高いです。

オンサイトPPAモデル

オンサイトPPAモデル_※は、PPA事業者が企業の敷地内に太陽光発電設備を無償で設置し、所有・管理するモデルを指します。企業は、発電された電気をPPA事業者から購入して使用します。

最大のメリットは、初期費用ゼロで太陽光発電を導入できる点です。設備のメンテナンスもPPA事業者が担当するため、維持管理の負担もありません。

契約期間中はPPA事業者から電気を購入し続ける必要があり、自己所有型に比べて電気料金の削減効果は限定的です。一般的に契約期間は15年〜20年と長期にわたります。

※PPAモデルとは:事業者が太陽光発電システムを無償で設置し、利用者は発電された電力を割安な価格で購入できる仕組み。

オフサイトPPAモデル

オフサイトPPAモデルは、PPA事業者が遠隔地に設置・所有する発電所の電気を、送電網を介して購入する契約形態です。自社に設置場所がない企業でも、再生可能エネルギーを調達できます。

大規模な発電所から電力を調達できるため、自社の電力使用量が非常に多い場合や、複数の拠点で再エネを利用したい場合に有効です。電気を使用する場所の立地条件に左右されません。

託送料金がかかる点や、緊急時のバックアップで利用できない点など、多くのデメリットがあります。コスト面での注意点が気になる導入方式です。

自家消費メインの運用はどれくらいお得？【シミュレーション】

現在のFITによる売電価格を考慮した時に、自家消費メインの運用と売電メインの運用はどちらがお得かシミュレーションしました。

結論としては、自家消費メインの運用のほうが圧倒的にお得です。シミュレーションで採用した条件では、毎年3万円以上もお得になります。

上表は1年間でお得になる金額を10年分記載したものです。発電を自家消費メインで運用する場合、売電メインよりも年間33,000円分お得になり、8年目には経済的なメリットの累計が100万円に到達します。

一方で、売電メインで運用した場合は10年目にならないと経済的メリットの累計が100万円になりません。少しでもお得に太陽光発電を利用するなら、自家消費メインで運用するのがおすすめです。

自家消費型太陽光発電に関するよくある質問

太陽光発電は売電しないと収益を得られない？

太陽光発電の売電価格は下落傾向にあり、収益を得るよりも電気代の節約を目的にした運用のほうがお得です。

FIT制度における固定買取価格は2015年は33円でしたが、2025年は15円_※まで下落しています。そのため、経済的なメリットを最大化するなら自家消費を増やすのがおすすめです。

※参考:資源エネルギー庁「買取価格・期間等」

自家消費をより増やす方法は？

発電した電力の自家消費を増やすには蓄電池の設置がおすすめです。発電した電力を蓄えて、発電が止まる悪天候時や夜間にも活用できるからです。

太陽光発電とセットで導入するほうが手間もコストも少なく済みます。

まとめ：自家消費型の太陽光発電は電気代の節約ができる

自家消費型の太陽光発電は電気代の節約に大きな効果を発揮します。また、CO2排出量を削減できる環境への貢献や、災害時の非常用電源として家族の安全を守る点でも役立ちます。

導入には初期費用がかかり、発電量は天候に左右されるといった注意点も見逃せません。しかし、蓄電池などを併用することで自家消費率を高められ、デメリットを補うことができます。

ご家庭の状況に最適なプランを選ぶためには、専門の事業者に相談し、詳細なシミュレーションを依頼するのがおすすめです。大阪ガスでは無料の見積もり相談を実施しているので、ぜひご相談ください。