太陽光発電は7割の人が損をする？原因・対処方法やお得に使える導入方法を解説
編集者：【大阪ガス】Daigasコラム編集部
2025年11月4日
「太陽光発電は7割の人が損するって本当？」
「本当にお得に使えるの？」
お得に電気を使うために、太陽光発電の導入を検討している人は多いでしょう。しかし「太陽光発電は7割の人が損する」という噂を聞き、不安を感じる人もいますよね。
実際「太陽光発電は7割損」という噂に、明確な根拠はありません。ただし太陽光発電の運用方法によっては、初期費用を回収できずに損をする可能性があります。
本記事では、太陽光発電が7割損と言われる原因や対処方法について徹底解説します。また太陽光発電をお得に使うための導入方法も紹介しているので、参考にしてください。
目次
太陽光発電が7割損という根拠はない
結論として、太陽光発電は7割損するという噂に明確な根拠はありません。 しかし、週刊誌や環境省が発表した資料には関連する記述があり、誤解を招く要因となりました。
本項では、太陽光発電が7割損すると言われる背景について、各情報元の記載を紹介します。
週刊新潮の記載
新潮が「太陽光発電」は7割の人が損をする、って記事を広告に出してるけど、ソーラー村の人たちはどう反応するんだろう
— こばやし ‘にらたま’ けんいち (@Niratama) May 25, 2012
週刊新潮の吊り広告によれば、7割の人は太陽光発電で損をするらしい。3割の人が得するなら悪い話ではないような気もするが。
— 鍵 裕之 (@hirokagi) May 24, 2012
「太陽光発電は7割損」という噂は、週刊新潮の記事が根拠とされています。2012年5月31日号において「太陽光発電は7割の人が損をする」というタイトルの記事が掲載されました。
記事内では「太陽光発電を利用する7割の人は、設備の故障に気が付かず損している」という情報を取り上げています。
しかし2025年現在、太陽光発電は改正FIT法(※注釈)により定期点検が義務付けられています。記事が掲載された13年前とは運用の前提条件が異なるため、一概に「太陽光発電は7割損」とは言えません。
※FIT(固定価格買取制度)とは：再生可能エネルギー由来の電力を、一定の価格で国が買い取る制度。2017年にFIT法が改正され、住宅用太陽光発電は3～5年に1回の設備点検が義務付けられた。
※参考：国立国会図書館サーチ
環境省資料の記載
環境省が2016年に発表した資料も「太陽光発電は7割損する」という噂の根拠とされることがあります。資料内では、再生可能エネルギーの導入状況や、住宅用太陽光発電の運用モデルケースが掲載されていました。
しかし資料内の記載からは、「太陽光発電は7割損する」という明確な情報や類似のデータは確認できませんでした。
資料公開当時と比べて、太陽光発電の導入・運用にかかる費用は大幅に低下しています。9年前のデータを根拠に「太陽光発電は7割損」と断定するのは、適切ではありません。
太陽光発電で損をする7つの原因
太陽光発電は導入するメリットが大きいものの、適切に運用しなければ損をする可能性があります。
本項では、太陽光発電をお得に導入できなかった7つのケースについて紹介します。
想定収益を試算しなかった
想定収益を試算せず設置するのは、太陽光発電で損をする原因のひとつです。電気代削減や売電収入を見込んで発電設備を設置したものの、初期費用を回収できないケースがあります。
太陽光発電は、10～15年の長期運用によって費用を回収するのが適切な運用方法です。収支の見通しを立てずに運用すると、初期費用や維持費が回収できません。
太陽光発電の想定収益を試算したい人は、太陽光のプロに相談してみましょう。設置環境に合った、最適な発電設備の導入プランを提案してもらえます。
施工経験が浅い業者と契約した
施工経験が浅い業者と契約することも、太陽光発電で損をする原因のひとつです。知識・技術不足の業者と契約すると、施工不良の発生リスクが高まります。
例えば、業者がパネルの設置箇所を誤ると、十分な発電量が得られません。さらに、ずさんな取付工事によって、雨漏りや機器の損傷が発生する可能性もあります。
また業者の知識が不十分だと、トラブル発生時に適切な対応を受けられない場合があります。長期間の運用を考慮すると、業者選びの重要度は非常に高いといえるでしょう。
発電効率が低い場所に設備を設置した
太陽光発電設備を発電効率が低い場所に設置したケースも、損をする原因にあたります。発電量が安定しないと、売電収入や電気代削減の効果が大幅に低下するからです。
発電効率を最大化するには、太陽光パネルに十分な日光があたる場所への設置が必須です。しかし日照時間が短い地域や台風・大雪が多い地域では、発電に必要な日射量を確保できません。
また、障害物で太陽光が遮られる場所は発電効率が低下します。建物や樹木の影が生じる場所にパネルを設置すると、損をする可能性が高いです。
災害による設備修理費用がかかった
太陽光発電は、災害による設備修理費用がかかるのも損をするといわれる原因です。発電設備は屋外に設置されるため、災害による影響を受けやすい傾向があります。
災害時の故障リスクとしては、大雨による機器の浸水や暴風・地震によるパネル破損といったケースが挙げられます。設備の修理や交換、撤去にかかる費用は決して安くありません。
発電設備の長期運用には、補強工事の実施や災害保険への加入といった、災害への備えが重要です。設置場所や設備の選定を怠ると、運用中に思わぬ損失を被る可能性があります。
近隣住民とのトラブルが発生した
太陽光発電で損をするといわれる要因のひとつに、近隣住民とのトラブルリスクが挙げられます。過去には近隣住民からの訴訟によって、設置者が賠償責任を負った事例も存在します。
特に問題となるのは、太陽光パネルから発生する反射光です。パネルの設置方向や角度によっては、強い反射光が近隣住宅に差し込み、生活環境に悪影響を及ぼすことがあります。
設置前に周辺環境の確認を怠ると、設備の撤去や賠償責任のリスクも生じます。太陽光発電の導入時は、経済的なメリットだけでなく、周囲への影響も十分に考慮することが不可欠です。
※参考：日本経済新聞
蓄電池なしで設置した
太陽光発電で損したと感じる要因として、蓄電池なしで設置したケースも存在します。太陽光発電を蓄電池なしで運用すると、日中に発電した電力を有効活用できないからです。
蓄電池がない住宅は、夜間の使用電力を電力会社から購入する必要があります。購入電力の平均価格は1kWhあたり約31円のため、購入電力量が多くなると電気代の削減効果が低下します。
また蓄電池が未設置の場合、夜間の災害発生時に非常用の電力を確保できません。電力を自家消費できる時間が限られるため、太陽光発電のメリットを十分に活かせないのが難点です。
※参考：全国家庭電気製品構成取引協議会
相場より高額な値段で設備を導入した
太陽光発電で損したと感じる原因として、相場より高額な値段で設備を導入した点も挙げられます。業者との相見積もりを取らず、コスト削減の機会を逃したことが要因です。
太陽光発電の初期費用相場は、設備の発電容量4～5kWの場合114～143万円です。しかし相場を把握しないまま契約し、割高な費用を払ってしまうケースがあります。
初期費用が高額になると、適切な運用を続けてもコスト回収が難しくなる可能性があります。長期的な運用を考えるなら、「スマイルーフ」等の0円ソーラーを使うのもひとつの手段です。
※太陽光パネルの発電容量1kWあたりの初期費用平均28.6万を参照
※参考：資源エネルギー庁
太陽光発電で損しないための対処方法
太陽光発電の導入後に損しないためには、事前のリスクヘッジが必須です。事前に対処方法を把握すれば、安定した運用と初期費用の回収が可能となります。
本項では、太陽光発電のメリットを最大限に活かすために、抑えておくべき重要なポイントを紹介します。
複数の業者から相見積もりをとる
太陽光発電で損しないためには、導入前に複数の業者から相見積もりを取りましょう。同じ設置条件でも、業者によって価格や施工品質には大きな差があるからです。
また業者によって、保証期間や定期点検の有無といったアフターサービスの内容も異なります。契約の際は各社のサービス内容を比較したうえで、慎重に判断しましょう。
太陽光発電の普及に伴い、悪質な販売業者が急増しています。長期間の運用を見据えて、信頼できる業者を選ぶことが重要です。
太陽光発電の施工業者を選ぶポイント
※画像はDaigasコラムが作成
太陽光発電の施工業者を選ぶ際は、技術力と保証内容を確認しましょう。施工実績が100件以上の自社施工業者やメーカーの施工IDを取得済みの業者は、高品質な工事が期待できます。
また、アフターサービスが充実している業者を選ぶのも重要です。導入後の定期点検・修理保証のある業者と契約すれば、運用中にトラブルが発生しても安心です。
太陽光発電協会では、施工者の知識と技術力を証明する「PV施工技術者」の資格を認定しています。施工依頼の際は、太陽光発電協会のホームページで有資格者の在籍状況を確認しましょう。
導入前に設置条件を確認する
太陽光発電で損しないためには、設置条件の確認が不可欠です。発電効率が低い場所にパネルを設置すると、初期費用の回収が難しくなるかもしれません。
太陽光発電は、屋根の方角や角度、形状によって発電効率が変わります。さらに、建物や樹木が日光を遮る場合もあるため、設置環境の事前確認は必須です。
発電効率を最大化すれば、早期に初期費用を回収できる可能性が高くなります。導入の際は業者と協力して、最適な設置位置を検討しましょう。
年間発電量を試算する
太陽光発電で損したくない人は、年間発電量を試算しましょう。発電量の期待値が算出できれば、運用期間内の収支をイメージできます。
太陽光発電の年間発電量は、パネルの発電容量1kWあたりおよそ1,000kWhとされています。しかし発電量は天候や設置環境に大きく左右されるため、データに基づいた計測が必要です。
設置業者やメーカーによっては、推定発電量の予測サービスを実施しています。試算による慎重な検討を重ねれば、長期にわたって安定した稼働が実現可能です。
蓄電池を併用する
太陽光発電を損せず運用するなら、蓄電池の併用が効果的です。日中発電した電力の余剰分を蓄電して、夜間の電力消費に回せます。
また災害時に蓄電池があれば、非常用電源としても活躍します。テレビや非常灯の電力をまかなえるので、いざという時も安心です。
さらに太陽光発電設備と蓄電池を同時に導入すると、工事費用が削減できます。別々に導入するよりもコストを抑えられるので、同じタイミングで導入するのがおすすめです。
関連記事：蓄電池10kWhの価格相場はいくら？容量の選び方のコツも紹介
導入時に補助金を活用する
運用時の大損を防ぐなら、太陽光発電の導入時に補助金を活用するのもポイントです。国や自治体の支援制度を活用すれば、初期費用を大幅に削減できます。
2025年現在、各自治体ごとに太陽光発電設置に対する補助金事業が実施されています。申請条件を満たせば、設備導入費用の一部が補填されるため、金銭面での負担軽減に役立ちます。
補助金の交付に関する情報は、毎年4～5月頃に各自治体のホームページで公開されます。予算上限に達すると申請が締め切られる可能性があるため、申請時は迅速な対応が必須です。
導入後は発電量をこまめに確認する
太陽光発電設備の導入後は、発電量をこまめに確認しましょう。発電量を把握することで、自家消費と売電のバランスを考えた効率的な運用が可能です。
定期的なモニタリングを実施すれば、設備の不具合を早期に発見できます。故障による発電量の減少を防げるため、損失を未然に防げる点が大きなメリットです。
発電設備の適切な運用には、故障時に迅速に対応できる体制を整えましょう。リアルタイムで発電量を確認できる、カラーモニターの導入もおすすめです。
災害対策を実施する
| 自然災害 | 想定されるリスク | 対処方法 |
|---|---|---|
| 強風 | ・設備の破損/飛散 | ・ボルトの締まりを確認 ・架台の補強工事を実施 |
| 豪雨 | ・雨漏り ・電気設備の浸水 |
・屋根の点検 ・電気設備の亀裂や破損を確認 ・排水設備を点検 |
| 大雪 | ・積雪の荷重によるパネル破損 | ・こまめな除雪 ・耐荷重性能の高いパネルを導入 ・架台の補強工事を実施 |
| 落雷 | ・パネルや蓄電池の破損 ・蓄電池の過熱による火災 |
・避雷針の設置 |
太陽光発電で損しないためには、災害対策の実施が必須です。発電設備は自然災害の影響を受けやすいため、災害時に住宅へのダメージが発生する可能性があります。
想定される自然災害は、主に強風や豪雨、大雪や落雷です。定期点検はもちろん、破損箇所が見つかった場合は補修工事を実施しましょう。
ただし、災害対策を実施していても、全ての被害を防げない可能性もあります。万が一に備えて、保険に加入しておくのも1つの方法です。
定期メンテナンスで発電効率を維持する
| 点検箇所 | 点検項目 |
|---|---|
| 太陽光パネル | ・表面の汚れや破損 ・フレームの変形や破損 |
| 架台 (パネルを支える土台) |
・腐食 ・固定状況 |
| パワーコンディショナ | ・固定状況 ・防水処理 ・内部機器の異常 ・総発電量の値 |
| 周辺状況 | ・樹木や電柱の影の有無 ・鳥の巣の有無 |
太陽光発電の運用で損しないためには、メンテナンスが不可欠です。定期点検での不具合確認や清掃は、発電効率の維持に繋がります。
屋外設置の太陽光パネルやパワーコンディショナは、運用中に雨風や埃による汚れ・劣化が発生します。メンテナンスを怠ると発電効率の低下に繋がるほか、故障のリスクもあるため危険です。
メンテナンスコストが気になる人は、大阪ガスの「スマイルーフ」の導入をおすすめします。運用時の定期点検を無償で実施してもらえるので、長期間の運用中も安心です。
※参考：住宅生産団体連合会
太陽光発電がお得に使える導入方法は？
| 項目 | 自己所有型 | 0円ソーラー |
|---|---|---|
| 初期費用 | 114～143万円 (発電容量4～5kWの場合) |
無料 (基本工事費0円) |
| メンテナンス費用 | 自己負担 | 設置業者が負担 (契約期間中) |
| 売電収入 | 売電収入は全額自分に還元される | 売電収入は設置業者へ還元される |
| 契約形態 | 購入後は自由に運用できる | 10～15年間は設置業者が所有権を持つ 契約期間の満了後は所有権が設置者に移譲される |
太陽光発電の導入方法には、自己所有型と0円ソーラーの2種類があります。
それぞれ導入費用や契約形態が異なるため、自分にとって最適な導入方法を見極めることが、太陽光発電をお得に活用するポイントです。
本項では太陽光発電の2つの導入方法について、それぞれの特徴とメリットを紹介します。
自己所有型は初期投資必須だがメリットも多い
自己所有型は、住宅所有者が自己資金で太陽光発電を購入・設置する導入方法です。発電した電力は、設備の所有者が自由に活用できます。
自己所有型の太陽光発電は、発電した電力を家庭で使用し、電力会社からの購入電力を削減できるのが特徴です。また余剰電力は電力会社に売却できるので、売電収入が得られます。
0円ソーラーは初期費用なしで始められる
| リース契約 | PPA(電力販売型) | |
|---|---|---|
| 契約形態 | 設置業者にリース料を支払う | 電力使用量分の料金を支払う |
| 電気代 | 自家消費や売電収入で 電気代を削減できる |
市場価格より安く電力を購入できる |
| 売電収入 | 売電収入あり | 売電収入なし |
| 初期費用 | 無料 (基本工事費0円) |
|
| 契約期間 | 10～15年 | |
| メンテナンス | 設置業者が負担(契約期間中) | |
| 契約終了後 | 無償譲渡または撤去 | 無償譲渡 |
太陽光発電をお得に始めるなら、初期費用ゼロの0円ソーラーがおすすめです。初期費用を事業者が全額負担するため、金銭面での負担を抑えて導入できます。
設置した太陽光発電設備は、10～15年間の契約期間中は事業者が所有します。契約期間満了後は、発電設備が無償で譲渡されるのが特徴です。
0円ソーラーの中にも種類がありますが、2025年現在はリース契約またはPPA(電力販売型)が主流です。以下にそれぞれのメリットを紹介するので、参考にしてください。
関連記事：太陽光パネルの価格は1枚いくら？費用の相場や安く設置するコツを解説
リース契約とは
リース契約は、事業者が利用者に太陽光発電設備を0円で提供し、利用者が毎月リース料を支払う仕組みです。
発電した電力は自家消費できるほか、余剰電力を売電することも可能です。電気代の節約に加え、売電による収入も期待できます。
契約期間の満了後は、発電設備をリース会社から無償で譲り受けるか、撤去するかの選択肢があります。
PPA(電力販売型)とは
PPA(電力販売型)は、事業者が太陽光発電設備を0円で設置し、利用者は電力会社から電力を割安な料金で購入する仕組みです。契約期間満了後は、事業者から設備を無償譲渡されます。
発電した電力の所有権は事業者にあるため、売電収入を得ることはできません。しかし市場価格より低い単価で電力を購入できるため、電気代の削減が期待できます。
例えば大阪ガスが提供する「スマイルーフ」は、自家消費分の購入電力が24円/kWhです。購入電力の平均価格31円/kWhと比較して、非常に安価に利用できます。
※参考：全国家庭電気製品構成取引協議会
太陽光発電で損したくない人によくある質問
太陽光発電の初期費用相場は？
資源エネルギー庁によると、2024年の太陽光発電の設置相場は、パネルの発電容量1kWあたり28.6万円とされています。
住宅に発電容量4～5kWの太陽光パネルを設置した場合、114～143万円の費用がかかる計算です。
過去10年間で、太陽光発電の平均初期費用は10万円以上低下しました。しかし直近3年間の平均費用は、新築物件・既築物件ともに若干の上昇傾向にあります。
※参考：資源エネルギー庁
蓄電池の初期費用相場は？
| 蓄電池の容量 | 初期費用の目安 |
|---|---|
| 5kWh | 69.5万円 |
| 10kWh | 139万円 |
| 15kWh | 208.5万円 |
家庭用蓄電池の導入費用は、1kWhあたりの価格と工事費を合わせて平均13.9万円とされています。
容量5kWhの家庭向け蓄電池を導入した場合、初期費用はおよそ69.5万円になる計算です。
2025年現在、蓄電池の平均導入費用は低下傾向にあります。今後は現在の初期費用平均よりも、安価で導入できる可能性が高いです。
※参考：三菱総合研究所
関連記事：蓄電池はやめたほうがいい？後悔する理由と導入すべき人の特徴を徹底解説
太陽光発電を設置するタイミングは？
| メリット | |
|---|---|
| 新築 | ・初期費用を住宅ローンに組み込める ・居住直後から発電設備を利用できる ・発電効率を考慮して設計できる |
| 既築 | ・設備のメーカーを自由に選べる ・固定資産税がかからない ・新築より補助金交付額が高い |
太陽光発電設備は、新築・既築どちらのタイミングで設置しても、総費用はほとんど変わりません。それぞれメリットがあるため、予算状況に照らして判断しましょう。
新築物件に太陽光発電を設置した場合、初期費用を住宅ローンに含められます。またパネルの設置を前提として、住宅を設計できるのもポイントです。
一方既築に設置した場合、架台を使って後付けするため固定資産税がかからないのが特徴です。さらに新築への設置時より、交付される補助金が高い傾向があります。
まとめ：太陽光発電を損せず活用するなら事前準備が必須
「太陽光発電は7割損」という情報に、明確な根拠はありません。週刊誌や環境省が取り上げたデータは限定的な条件下のものであり、一概に「7割損」とは言えないのが実情です。
しかし運用方法を把握せずに設備を導入すると、初期費用を回収できず損をする可能性があります。太陽光発電を損せず活用するには、業者選定や発電量の試算等の事前準備が必須です。
またお得に太陽光発電を導入するなら、0円ソーラーを利用するのも有効な選択肢です。大阪ガスの「スマイルーフ」なら、初期費用0円で太陽光発電を始められます。
▶太陽光発電サービス「スマイルーフ」
▶太陽光発電余剰電力買取サービス
▶エネファーム×太陽光発電「ダブル発電」
▶Daigasグループの太陽光発電の取り組み
本記事の情報は記事公開時のものであり、最新の情報とは異なる可能性がございます。本記事に含まれる情報のご利用は、お客さまご自身の責任において行ってください。詳しくは「サイトポリシー」をご確認ください。
2025年11月13日
