太陽光発電で電気代はいくら節約できる?電気代ゼロに近づける方法も解説

編集者:【大阪ガス】Daigasコラム編集部

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太陽光発電で電気代は節約できる?

太陽光発電で電気代は節約できる?
電気代ゼロにする方法は?

太陽光発電は、電気代の大幅な節約が期待できる設備です。発電した電力を自宅で使用したり、余った電力を売電することで、使い方によっては電気代をゼロに近づけられます。

しかし、電気代の節約効果は、太陽光発電の設置環境によって変わります。期待した発電量が確保できない、初期費用の回収に想定より時間がかかるなどリスクもあります。

そこで当記事では、太陽光発電による経済効果を、家族構成別のシミュレーションを通して徹底解説します。電気代ゼロに近づける方法も紹介するので、ぜひ参考にしてください。

【大阪ガス】太陽光発電について相談する

目次

太陽光発電で電気代は節約できる?

太陽光パネルで発電して使用した分の電気代は節約できる

太陽光発電を自宅に導入すると、電気代の大幅な節約が期待できます。発電した電気を自宅で使用(自家消費)することで、電力会社から購入する電力量を大きく減らせるためです。

家電を動かす電力を自家発電で賄えれば、その分の電気代はかかりません。特に、日中の電気使用量が多い家庭ほど、電気代の節約効果を実感しやすいです。

電気代の高騰が続く今、自家消費の価値はますます高まっています。オール電化や蓄電池といった住宅設備と組み合わせることで、効率的に自家消費ができます。

太陽光発電で電気代が安くならない?原因や安くするためのコツを徹底解説

電力会社から電力の購入はゼロにはできない

太陽光発電を導入しても、電力会社から購入する電力を完全にゼロにはできません。夜間や雨天時など日照のない時間帯は、太陽光パネルが十分に発電できないためです。

発電量が不足する時間帯は、電力会社からの購入(買電)が必要です。また、契約アンペア数や容量に応じた基本料金もかかります。

よくある「電気代がかからなくなる」といったセールストークには注意が必要です。太陽光発電は、あくまで電気代の負担を軽減するための設備と考えておきましょう。

▼太陽光発電を活用して電気代ゼロに近づける方法はこちら

売電収入も含めると電気代を大幅に抑えられる

太陽光発電は、自家消費と売電を組み合わせて電気代を実質的に0円に近づけることも可能です。売電とは、自宅で使いきれなかった余剰電力を電力会社に買い取ってもらう仕組みです。

現在は固定価格買取制度(FIT)により、家庭用の太陽光発電で10年間、固定価格で買い取ってもらえます。固定価格のため、安定した経済的メリットを受けられるのが特徴です。

ただし、FIT期間が終了すると売電価格は大幅に下がります。実際、売電価格は年々下がっており、2025年現在では自家消費を重視した運用が主流となっています。

売電に制限がある代わりに初期費用0円で始められる方法もある

近年は売電価格の低下により、設備を購入せず始められる「PPAモデル」も注目されています。初期費用は事業者が負担し、契約期間中は自家消費に応じた電気代を払う仕組みです。

例えば、大阪ガスの「スマイルーフ」では、契約期間中は売電ができませんが、太陽光発電システムを無料で導入可能です。契約終了後は設備を無償で受け取れます。

自己購入と比べて、初期費用を回収できないリスクがほとんどない点も特徴です。購入の相談もできるので、どちらの導入方法が自分に合っているか、気軽に相談してみましょう。

【世帯別】太陽光発電の電気代削減効果シミュレーション

節約効果をより具体的にイメージできるよう、ライフスタイル別に電気代のシミュレーションをしました。モデルケースを基に、初期費用や電気代削減額を詳しく解説します。

  • 共働きの夫婦2人暮らしの場合
  • 日中に在宅が多い4人家族の場合
  • オール電化住宅で暮らす4人家族の場合
  • 地域による電気代の違いについて

共働きの夫婦2人暮らしの場合

  内容
年間予想発電量※1 4,000kWh
自家消費による節約(30%) /年額 1,200kWh×30円=36,000円
売電収入(70%) /年額 2,800kWh×15円=42,000円(FIT期間)/
2,800kWh×8.5円=23,800円(卒FIT後)
年間の経済効果 合計 78,000円(FIT期間)/
59,800円(卒FIT後)
太陽光発電システムの初期費用※2 114.4万円(4.0kW×28.6万円)
初期費用の
回収期間(目安)
約16年

※シミュレーションでは、電気代の基本料金・燃料費調整額・再エネ賦課金、および導入時の補助金などは考慮していません

シミュレーションの前提条件
  • 居住地: 東京都 夫婦2人暮らしを想定
  • 月間電気使用量: 平均341kWh※3
  • 太陽光発電システムの容量: 4.0kW
  • 購入電力の単価: 30円/kWh※4
  • 売電単価: 15円/kWh(2025年4~9月認定)※5
  • 蓄電池: なし
  • 自家消費率: 30%
※シミュレーションの参考情報
  備考
※1 年間予想発電量 太陽光発電協会のQ&Aを参考に容量1kWあたり1,000kWhで算出
※2 太陽光発電システムの初期費用 経済産業省の資料を参考に容量1kWあたり28.6万円で算出
※3 月間電気使用量 参考: 家庭の省エネハンドブック(2025年度版)
※4 購入電力の単価 参考: 東京電力 従量電灯Bプラン
※5 売電単価 参考: 資源エネルギー庁(FIT期間)東京電力

※ 2025年8月時点の情報です

共働きの夫婦2人暮らしを想定したシミュレーションです。昼間は仕事で家を空けるため、自家消費率はやや低めの30%で設定しています。

外出中に発電した電力の多くは売電に回るため、電気代の節約効果は限定的です。FIT期間中は一定の売電収入が見込めますが、卒FIT後は経済効果が下がります。

昼間の電力使用が少ない家庭では、蓄電池とセットでの導入を検討してみてください。初期投資は増えますが、発電した電力を夕方以降にも活用できます。

蓄電池はやめたほうがいい?後悔する理由と導入すべき人の特徴を徹底解説

日中に在宅が多い4人家族の場合

  内容
年間予想発電量※1 4,500kWh
自家消費による節約(45%) /年額 2,025kWh×30円=60,750円
売電収入(55%) /年額 2,475kWh×15円=37,125円(FIT期間)/
2,475kWh×8.5円=21,038円(卒FIT後)
年間の経済効果 合計 97,875円(FIT期間)/
81,788円(卒FIT後)
太陽光発電システムの初期費用※2 128.7万円(4.5kW×28.6万円)
初期費用の
回収期間(目安)
約14年

※シミュレーションでは、電気代の基本料金・燃料費調整額・再エネ賦課金、および導入時の補助金などは考慮していません

シミュレーションの前提条件
  • 居住地: 東京都 4人家族を想定
  • 月間電気使用量: 平均406kWh※3
  • 太陽光発電システムの容量: 4.5kW
  • 購入電力の単価: 30円/kWh※4
  • 売電単価: 15円/kWh(2025年4~9月認定)※5
  • 蓄電池: なし
  • 自家消費率: 45%
※シミュレーションの参考情報
  備考
※1 年間予想発電量 太陽光発電協会のQ&Aを参考に容量1kWあたり1,000kWhで算出
※2 太陽光発電システムの初期費用 経済産業省の資料を参考に容量1kWあたり28.6万円で算出
※3 月間電気使用量 参考: 家庭の省エネハンドブック(2025年度版)
※4 購入電力の単価 参考: 東京電力 従量電灯Bプラン
※5 売電単価 参考: 資源エネルギー庁(FIT期間)東京電力

※ 2025年8月時点の情報です

日中に在宅時間が長めの4人家族を想定したシミュレーションです。昼間の電力使用量が増えるため、自家消費率を45%に設定しています。

太陽光発電は、自家消費率が高いほど節約効果が大きいです。購入電力を減らした分の節電効果と売電収入をあわせて、年間10万円近い経済効果を期待できます

特に、リモートワークや子育てで日中の在宅時間が長いほど、太陽光発電を導入するメリットが大きくなります。蓄電池なしでも節約効果を実感しやすいです。

オール電化住宅で暮らす4人家族の場合

  内容
年間予想発電量※1 5,000kWh
自家消費による節約(65%) /年額 3,250kWh×30円=97,500円
売電収入(35%) /年額 1,750kWh×15円=26,250円(FIT期間)/
1,750kWh×8.5円=14,875円(卒FIT後)
年間の経済効果 合計 123,750円(FIT期間)/
112,375円(卒FIT後)
太陽光発電システムの初期費用※2 合計226.3万円
太陽光発電
143.0万円(5.0kW×28.6万円)
蓄電池
83.3万円(7.0kWh×11.9万円)
初期費用の
回収期間(目安)
約19年

※シミュレーションでは、電気代の基本料金・燃料費調整額・再エネ賦課金、および導入時の補助金などは考慮していません

シミュレーションの前提条件
  • 居住地: 東京都 4人家族・オール電化を想定
  • 月間電気使用量: 平均500kWh※3
  • 太陽光発電システムの容量: 5.0kW
  • 購入電力の単価: 30円/kWh※4
  • 売電単価: 15円/kWh(2025年4~9月認定)※5
  • 蓄電池: あり(夜間も自家消費可)
  • 自家消費率: 65%
※シミュレーションの参考情報
  備考
※1 年間予想発電量 太陽光発電協会のQ&Aを参考に容量1kWあたり1,000kWhで算出
※2 太陽光発電システムの初期費用 太陽光発電: 経済産業省
蓄電池: 三菱総合研究所
※3 月間電気使用量 参考: 家庭の省エネハンドブック(2025年度版)
※4 購入電力の単価 参考: 東京電力 従量電灯Bプラン
※5 売電単価 参考: 資源エネルギー庁(FIT期間)東京電力

※ 2025年8月時点の情報です

オール電化住宅に暮らす4人家族を想定したシミュレーションです。調理や給湯、空調をすべて電気で賄うため電力使用量が多く、自家消費率は高めの65%に設定しています。

太陽光発電に蓄電池を組み合わせることで、電気代の節約効果は大きく高まります。ただし、初期費用が高額になる分、投資回収に時間がかかる点には注意が必要です。

導入を検討する際は、自治体の公式ホームページで補助金制度の有無や内容を必ず確認しておきましょう。補助金を活用できれば、初期費用を数十万円抑えて導入できる可能性があります

地域による電気代の違いについて

紹介したシミュレーション結果はあくまで一例で、実際の太陽光発電による節約効果は、居住地域や契約している電力会社によって変わってきます

電気代は地域によって「基本料金」や「電力量単価」に差がある他に、オール電化向けや時間帯別などのプランも用意されています。

主要の電力会社から一部、標準的な料金プランを比較してみました。電力会社による差もふまえて、太陽光発電の導入による経済効果を検討してみてください。

  基本料金※ 電力量単価※ 卒FIT後の売電単価※
東京電力 30A 約935円 最初の120kWhまで 29.8円/kWh 8.5円
40A 約1,247円 120kWhを超え300kWhまで 36.4円/kWh
50A 約1,559円 上記超過分 40.49円/kWh
関西電力 1kVAあたり 約447円 最初の120kWhまで 17.8円/kWh 8.0円
120kWhを超え300kWhまで 21.0円/kWh
上記超過分 23.5円/kWh
中部電力 30A 約963円 最初の120kWhまで 21.2円/kWh 7.0円
40A 約1,285円 120kWhを超え300kWhまで 25.7円/kWh
50A 約1,606円 上記超過分 28.6円/kWh

※参考: 料金情報は各電力会社の公式サイトを参照(2025年8月時点)

太陽光発電の導入は、電力会社による料金体系の違いや、プランの最適化をふまえて判断することが大切です。導入を検討する際は、電力プランに詳しい業者に相談すると安心です。

太陽光発電に最適なプランは大阪ガスに相談しよう

大阪ガスには、太陽光発電を初期費用0円で導入できる「スマイルーフ」や、卒FIT後の「太陽光発電余剰電力買取サービス」など、太陽光発電を活用できるサービスが揃っています。

自宅に合う導入方法や電力プランに迷ったら、まずは気軽に無料相談を利用して、家庭に合わせた提案を受けてみてください。

電気代が安くなる理由は?太陽光発電の仕組みを3つに分けて解説

  • 1.自家消費によって買電を減らせる
  • 2.再エネ賦課金の負担が軽くなる
  • 3.余った電気を売電できる

1.自家消費によって買電を減らせる

太陽光パネルで発電した電気は燃料費ゼロで、家庭内の電力として無料で使えます。昼間の電力を賄えれば、その分の電気代がかからないため非常に経済的です。

電気を購入する場合、1kWhあたり30円前後が目安です。仮に、夏場に月150kWhを自家消費できれば、月4,500円の節約に繋がります。

従量制の電気料金では、使用量が多いほど単価も高くなります。太陽光での自家消費は、高単価の電力使用を避けられる点でも効果的です。

※参考: 東京電力の従量電灯Bプラン
  電力使用量 料金(税金)
第1段階料金 最初の120kWhまで 29.80円/kWh
第2段階料金 120kWhを超え300kWhまで 36.40円/kWh
第3段階料金 300kWhを超える 40.49円/kWh

※参考: 東京電力 従量電灯B(別途、契約アンペア数に応じて基本料金がかかります)

2.再エネ賦課金の負担が軽くなる

太陽光発電で自家消費を増やすことで、電気代に含まれる「再エネ賦課金」の負担も軽くなります。再エネ賦課金は、買電量に応じて請求される仕組みだからです。

再エネ賦課金とは、再生可能エネルギーの普及を目的に、すべての電気利用者が負担している費用です。単価が年々上昇しており、今では無視できない金額になっています。

2025年度の再エネ賦課金の単価は、1kWhあたり3.98円です。例えば、月に100kWhの買電を減らせば、再エネ賦課金だけでも約400円の節約になります。

※出典: 経済産業省

3.余った電気を売電できる

1日の発電と売電のイメージ図(蓄電池なし)

※画像はDaigasコラムが作成

太陽光発電で自家消費しきれなかった電力は、電力会社に売って収入を得られます。単価は年々下がっていますが、FIT制度により10年間は安定的に売電できるメリットがあります。

2025年4~9月にFIT認定を受けた場合、売電価格は1kWhあたり15円です。1ヶ月で300kWhを売電できた場合、約4,500円の売電収入が得られます。

売電収入は、太陽光発電の導入費用を回収する際にも大きな助けになります。自家消費による節約と売電収入をあわせて、10~15年で初期費用の回収ができると理想的です。

太陽光発電で電気代ゼロに近づける方法5選

  • 1.蓄電池を導入して自家消費率を最大化する
  • 2.オール電化に切り替えて光熱費を一本化する
  • 3.省エネ性能の高い家電に買い替える
  • 4.電気自動車(EV)やV2Hを導入する
  • 5.卒FIT後もお得な電力プランを選ぶ

1.蓄電池を導入して自家消費率を最大化する

1日の発電と売電のイメージ図(蓄電池あり)

※画像はDaigasコラムが作成

太陽光発電で電気代をさらに節約するには、蓄電池を導入して自家消費率を高めるのが効果的です。日中に発電した電力をためておけば、発電できない夕方~夜間にも自家消費に回せます。

現在は売電価格より買電価格の方が高く、発電した電気は「売るより使う」ほうが経済的です。特に夕方以降に家電の使用が増える家庭では、節約効果が実感しやすくなります。

蓄電池は停電時の備えにもなる便利な設備ですが、導入費用は100万円以上かかることもあります。事前に費用回収のシミュレーションをして、家庭に合った容量を選びましょう。

2.オール電化に切り替えて光熱費を一本化する

太陽光発電の効果をさらに高めるには、オール電化への切り替えも有効です。家庭内のエネルギーをすべて電気で賄えば、発電した電力を効率的に使えます。

オール電化では、給湯や調理なども電気で賄えるため、発電した電力をより多く自家消費できます。ガス代がかからず、光熱費を電気代に一本化できるのもメリットです。

多くの電力会社が、時間帯によって料金が変動するプランを提供しています。買電が必要な時間帯に単価が安くなるプランを選べば、オール電化の節約効果をさらに高められます。

3.省エネ性能の高い家電に買い替える

太陽光発電の効果をさらに高めるには、省エネ家電への買い替えもおすすめです。家庭全体の消費電力を抑えることで、売電や蓄電に回せる電力をより多く確保できます。

最新の大型家電は省エネ性能が高く、発電した電力をより効率良く活用できます。特に冷蔵庫は、10~15年前の製品と比べると消費電力を半分近くに抑えられているケースもあります。

住宅設備や家電の入れ替えは、太陽光発電の導入とあわせて検討すると効果的です。初期費用はかかりますが、長期的には電気代の節約や、初期投資の回収期間短縮にも繋がります。

4.電気自動車(EV)やV2Hを導入する

太陽光発電と同時に電気自動車(EV)やV2Hを取り入れることで、家庭全体のエネルギーコストの節約が可能です。

日中に発電した電気でEVを充電し、夜間にその電力を家庭で使えば、蓄電池と同様に買電量を大きく減らせます。太陽光発電の電気で車を走らせれば、ガソリン代がかかりません。

蓄電池より高額な設備ですが、蓄電容量が大きく、防災面での備えにもなります。車の購入や買い替えを検討している場合、太陽光発電とあわせて導入を検討する価値があります。

※V2H(Vehicle to Home): 電気自動車を家庭の電力供給源としても利用するシステム

5.卒FIT後もお得な電力プランを選ぶ

FIT期間が終了(卒FIT)すると、売電価格は大幅に低下します。卒FIT後は電力会社が独自に余剰電力を買い取る仕組みに移行するため、電力プランの見直しが重要です。

電力会社によって単価は異なり、7~10円程度まで幅があります。加入するプランによって金額が異なったり、特典があるケースもあるので、比較することが大切です。

  卒FIT後の売電価格(1kWh単価)
大阪ガスの電気 9.50~10.50円
東北電力 9.00円
東京電力 8.50円
北海道電力 8.00円
北陸電力 8.00円
関西電力 8.00円
沖縄電力 7.70円
中国電力 7.15円
四国電力 7.00円
中部電力 7.00円
九州電力 7.00円

出典:各電力会社 公式ホームページ(2025年8月時点の情報です)

大阪ガスの電気」はスタイルプランEとセットで契約すると、売電単価が最大10.5円にアップします。初期費用0円の「スマイルーフ」とあわせて、ぜひ詳細を確認してみてください。

実際の太陽光発電の電気代に関する口コミ

太陽光発電で電気代が安くなったという良い口コミ

X(旧Twitter)で太陽光発電を導入した方の口コミを調べたところ、売電収入で電気代が実質ゼロという声も含め、電気代が安くなったという投稿が複数見つかりました。

「オール電化でも月の電気代が3,000~5,000円」といった口コミもあります。さらなる電気代高騰が予想される中、太陽光発電の導入は、節約方法として検討する価値があります。

晴れの日が多い季節や地域では、発電量が多く、節約効果も大きいです。天候に左右される面もありますが、太陽光発電が電気代の節約になるという意見は多く見受けられます。

太陽光発電を導入して電気代が想定より安くならないこともある

太陽光発電を導入しても、悪天候が続くと発電量が減り、電気代が高くなるケースもあります。特に9月のような曇天が多い季節や冬に、想定より節約効果を感じにくいという声が見られます。

電気代がどれだけ削減できるかは、季節や家電の使い方などで変わります。特に日照時間が短くなる冬場は、暖房などの使用量も増えるため、電気代が高くなりやすいです。

太陽光発電の節約効果が気になる場合、まずは専門業者に無料シミュレーションを依頼してみましょう。設置に向いているかなど、自宅に合わせた具体的なアドバイスが受けられます。

太陽光発電で損をしないための5つのポイント

POINT
1.自宅の設置条件で発電量を正確に把握する
2.長期的なメンテナンス費用も計算に入れる
3.メーカーを比較して製品を選ぶ
4.施工実績が豊富な優良業者に依頼する
5.複数の業者から相見積もりを取る

1.自宅の設置条件で発電量を正確に把握する

太陽光発電で損をしないためには、自宅でどれくらい発電できるかのシミュレーションが大切です。屋根のスペースや方角、日照時間、周囲の建物の影響など、さまざまな条件が影響します。

発電シミュレーションは、専門業者に依頼するのがおすすめです。実際の設置環境を見てもらうことで、設置の可否や発電量の目安がより正確にわかります。

まず大まかな効果を知りたい場合は、電力会社やメーカーが提供している無料のツールもあります。あくまで参考ですが、予算や節約効果のイメージを掴むのに役立ちます。

シミュレーションツールの例
  シミュレーションツールの特徴
京セラ 希望の容量から太陽光と蓄電池の経済効果を比較できる
サンクル 住所を入力するだけで、太陽光発電の導入効果や補助金情報を確認できる
オムロン 7つの質問に答えれば蓄電池の最適な容量やタイプ、経済効果を確認できる

2.長期的なメンテナンス費用も計算に入れる

  目安 備考
定期点検 4.1万円※1 設置業者や保証内容によっては無償
パワーコンディショナ※2の交換 42.3万円※1 10~15年ごとに必要
製品保証の期間 10~15年 機器やメーカーによって異なる

※1 参考: 経済産業省 令和7年度以降の調達価格等に関する意見

※2 パワーコンディショナ: 太陽光パネルで発電した直流の電力を、家庭で使える交流の電力に変換する機器

太陽光発電システムは、長く使うほどメンテナンス費用が発生します。発電性能や安全性を長期的に保つためにも、あらかじめコストを見込んでおきましょう。

太陽光パネルは寿命が25~30年と長いですが、パワーコンディショナの寿命は10~15年が目安です。交換に30〜40万円はかかるため、年間4万円(月3,000円程度)は積み立てておくと安心です。

また、契約前に保証の内容や期間を必ずチェックしましょう。予想外の修理や交換が発生した場合でも、保証期間内なら無償で対応してもらえる可能性が高いです。

3.メーカーを比較して製品を選ぶ

太陽光発電で損をしないためには、太陽光パネルやパワーコンディショナのメーカー選びも重要です。価格や変換効率、保証内容、サポート体制などに差があるためです。

太陽光発電システムの約半分の価格は、太陽光パネルが占めます。出力保証や製品保証が手厚く、実績のあるメーカーを選ぶと、長期的にも安心して使えます。

国内で流通する主要メーカーであれば信頼性に極端な差はありませんが、価格と性能、保証内容は入念に比較してから導入しましょう。

4.施工実績が豊富な優良業者に依頼する

太陽光発電の導入は、施工実績が豊富な業者に依頼しましょう。施工不良があると、雨漏りや発電効率の低下が発生しやすく、後々の大きな出費に繋がるからです。

業者の公式ホームページで会社情報や施工事例を見て、信頼性を確かめてください。太陽光発電は10~20年は使う設備なので、アフターフォローが手厚い業者がおすすめです。

実際に問い合わせてみると、対応の丁寧さや雰囲気が見えてきます。ネット上の口コミ・評判もあわせてチェックして、納得できる業者を選びましょう。

5.複数の業者から相見積もりを取る

太陽光発電の導入を検討する際は、必ず複数の業者に相見積もりを依頼しましょう。同じ条件でも、業者によって提案される設備や価格設定が異なるからです。

相見積もりを取ると、価格の妥当性やサービスの違いが明確になります。1社だけで決めると、数十万円の価格差があったり、十分なサポートを受けられない可能性があります。

相見積もりは少なくとも3社、多くて5社に依頼するのがおすすめです。少なすぎても情報が足りず、多すぎると複数の業者との連絡が大変なためです。

太陽光発電と電気代に関するよくあるQ&A

太陽光発電で電気代がタダになるって本当?

太陽光発電を導入しても、基本的に電気代は完全にタダにはできません。電気代の基本料金がかかったり、天候や季節によっては発電量が不足し、電力の購入が必要だからです。

ただし、蓄電池を活用して日中の電気を夕方以降に活用したり、電力消費のタイミングを工夫することで、購入する電力量を大幅に減らすことは可能です。

日射量が安定する時期には、条件次第で電気代が実質ゼロ円になることもあります。売電もあわせて、電力を自給自足する「オフグリッド生活」への関心も高まっています。

太陽光発電の設置費用はどれくらいが相場?

太陽光発電の設置費用は、経済産業省の資料によると1kWあたり約28.6万円が相場です。費用には、太陽光パネルに加えて、パワーコンディショナや設置工事費なども含まれます。

一般的な戸建て住宅では4~6kW程度の容量で導入されることが多く、設置費用の総額はおよそ120~180万円程度が目安です。

ただし、費用はメーカーや屋根の形状・材質、工事の難易度によっても変わります。また、蓄電池をセットで導入する場合は、さらに100万円以上かかるケースも少なくありません。

※1 参考: 経済産業省 令和7年度以降の調達価格等に関する意見

太陽光発電で元が取れないことはある?

太陽光発電は必ずしも元が取れるとは限りません。導入費用が高すぎたり、想定よりも発電量が少なかったりする場合、十分な節約効果が得られないことがあります。

例えば、悪質な業者に依頼して高額な設備を契約してしまったケースや、メンテナンス不足で修理・交換が必要になったケースでは、想定以上の費用がかかってしまうこともあります。

発電シミュレーションを事前に確認し、アフターフォローの手厚い業者に依頼することが大切です。複数社から相見積もりを取り、内容をよく比較してから契約しましょう。

売電と自家消費はどちらが損しない?

2025年現在は、発電した電気を売電するよりも自家消費に回した方が経済的です。電力会社から購入する電力が、売電単価より高いためです。

買電単価が30円/kWh、売電単価が15円/kWhの場合、200kWhを自家消費できれば6,000円分の節約、売電なら3,000円の収入です。同じ電力量でも自家消費のほうが3,000円お得になります。

発電した電気は、できるだけ家庭で使い切れると損が少ないです。蓄電池を導入すれば、日中に貯めた電気を夜にも使えるようになり、自家消費率をさらに高められます。

自家消費型の太陽光発電とは?基礎知識やメリット・デメリットを詳細解説

節電と太陽光発電はどちらが効果的?

節電と太陽光発電のどちらが効果的かは、家庭の電力使用量によって異なります。毎月の使用量が多い家庭では、自家消費を増やすほど大きな節約効果が期待できます。

電力使用量が少ない単身世帯などでは、発電した電気を使い切れず、売電メインの運用になります。売電単価が下がっている現在、初期費用の回収に時間がかかりやすいです。

自宅に導入する価値があるかを知りたい場合は、専門業者による無料シミュレーションを活用してみましょう。費用対効果を客観的な視点から判断できます。

まとめ: 太陽光発電は正しく使えば電気代を大きく節約できる

太陽光発電は、正しく使えば電気代を大幅に節約できる可能性があります。電気代が高騰を続ける今、購入する電力を抑えられるメリットは大きいです。

ただし、初期費用や設置環境、使い方次第で効果には差が出ます。信頼できる業者に相談して、発電量や費用対効果のシミュレーションを事前に確認しておくことが重要です。

自宅の電気代が高くて悩んでいる方や、長期的に光熱費を抑えたい方は、太陽光発電を検討する価値があります。まずは太陽光発電のプロに気軽に相談してみましょう。

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