太陽光や蓄電池が元が取れないって本当？噂の理由や元を取るための方法を徹底解説
編集者：【大阪ガス】Daigasコラム編集部
2025年11月4日
「太陽光発電や蓄電池は元が取れない？」
「元が取れるようになる方法は？」
電気代の節約を目的に太陽光発電や蓄電池の導入を検討している人は多いですよね。しかし、ネット上で調査すると「元が取れない」という心配をしている人が見られます。
太陽光発電と蓄電池の初期費用は高額なため、正しい知識を持っていないと損をする可能性は排除しきれません。
この記事では、元が取れないと言われる理由や、どうしたら初期費用を回収できるのかまとめました。蓄電池とセットで導入すべき理由も解説しているので、ぜひ参考にしてください。
目次
【結論】太陽光と蓄電池は元が取れる可能性が高い
太陽光発電と蓄電池は、2つを組み合わせて導入すると元が取れる可能性が高くなります。導入前の準備をしっかり行い、正しい知識をもって運用すれば、元を取るだけでなく利益も生み出せます。
元を取るために重要なのは、主に「太陽光発電と蓄電池をあわせて導入すること」と「発電した電気の正しい運用方法を学ぶこと」です。
間違った知識のまま運用してしまうと、元を取るまでの年数が延びたり、最悪の場合赤字になることも考えられます。太陽光発電の導入に不安を感じる人は、まずは太陽光のプロに相談してみましょう。
関連記事：太陽光発電は7割の人が損をする？原因・対処方法やお得に使える導入方法を解説
太陽光発電と蓄電池で元が取れないと言われる理由
太陽光発電と蓄電池を組み合わせていない
太陽光発電と蓄電池は組み合わせて使うのが最も効率的です。それぞれ片方ずつ導入すると元を取るのは難しくなります。
太陽光発電だけだと、余剰電力の活用方法が売電のみになります。また、蓄電池だけでは節約効果が限定的です。
近年はFIT※を利用した売電価格も安くなり、売電のみで利益を出すのは難しいです。蓄電池を導入して、自家消費する量を増やすのが、元を取るためには重要です。
※FIT(固定価格買取制度)とは：自然エネルギーで発電された電力の売電価格を、国が一定期間保証する制度
売電のみで初期費用を回収しようとしている
元が取れないという意見の理由として、売電収入のみで計算している場合があります。実際は、売電と自家消費による節約効果を合計して、初期費用の回収を考えるべきです。
電気代が高騰している現在、売電より自家消費の節約効果が大きいです。売電するとFIT適用で1kWhあたり15円※1ですが、自家消費なら1kWhあたり約30円※2の電力を節約できます。
同じ1kWhの電力を使う場合でも金銭的には15円以上もお得です。太陽光発電や蓄電池の効果を考える際は、自家消費の節約効果も一緒に考えましょう。
※1：2025年の固定買取価格は15円/1kWh
※2：東京電力の従量電力料金を参照
売電で得られる1年間の経済効果を計算
| シミュレーション条件 | |
|---|---|
| 売電価格(FIT期間中) | 15円 |
| 年間発電量 | 6,725kWh |
| 売電量(70%) | 4,707kWh |
| 年間の売電収入 | 70,605円 |
| 年間の自家消費量(30%) | 2,017kWh |
| 電気代 | 30円/1kWh |
| 年間の電気代節約 | 60,510円 |
2025年現在のFIT価格を元に、電力収入を計算してみました。容量が5kWの太陽光発電システムを導入した場合の、1年間の売電収入は約7万円が目安です。
環境省の資料から、東京都に太陽光発電システムを設置した場合の年間発電量を、容量1kWあたり1,345kWhで考えています。
太陽光発電システムの初期費用の目安として100万円以上かかります。売電収入だけだと10年間で約70万円ですが、電気代の節約効果と合計すると、10年前後で元が取れます。
太陽光発電・蓄電池の効果を正確に計算できていない
導入後に元が取れないことが判明するケースとして、太陽光や蓄電池の効果を正確に計算できていない点が挙げられます。
想定発電量や機器の寿命を正確に判断して、初期費用に見合った効果が得られるか計算するのが重要です。以下のような要素を導入前の計算で考慮しましょう。
上記のポイントを考慮せずに導入に踏み切ると、費用を回収できなかったり回収までの期間が遅延する可能性があります。導入時の計算は慎重に進めましょう。
補助金や減税を活用できていない
太陽光発電や蓄電池を導入すると、補助金や税制優遇措置など多くのメリットが得られます。しかし、上手に活用しないと初期費用の負担を減らせず、元が取れない結果に繋がりかねません。
国からの支援を最大限活用するのはもちろん、地方自治体の補助金情報も確認しましょう。自治体によっては数百万単位の補助を受けられるため、活用しないのはもったいないです。
補助金や減税について知りたい場合は、導入時点で施工業者に確認しましょう。ノウハウが蓄積しているため、適用範囲が小さい補助金情報も把握している可能性が高いです。
発電量が低下する可能性がある
元が取れない原因として、時間経過で発電量が低下するケースが考えられます。発電量に影響を与える要素は以下の通りです。
発電量が減ると、売電や自家消費の節約効果も少なくなります。メンテナンスで発電効率の低下を防ぎ、発電量を最大化するのが重要です。
メンテナンス費用がかかる
メンテナンス費用がかかる点も元が取れない原因のひとつです。太陽光発電や蓄電池を長期間運用していると、点検や故障でランニングコストがかかります。
節約のために導入したのに、継続して費用がかかることに抵抗がある人も多いです。
しかし、太陽光発電や蓄電池を長く運用するためには、メンテナンスに費用をかけるのも重要です。長期間稼働できれば、結果的により大きな節約効果を得ることにも繋がります。
太陽光や蓄電池を導入することで、不動産の価値が変化する可能性があります。将来的に導入した設備の評価が下がった場合、不動産の売却額が減り、損になるかもしれません。
現在は、エコや節約の観点で太陽光・蓄電池の設備はポジティブに評価されています。しかし、処分費の高騰などが原因でデメリットが目立つようになった場合はネガティブな評価に変わりかねません。
また、太陽光発電設備は屋根や家屋にダメージを与えます。将来的に自宅の売却を検討している人にとっては、悪い影響を与える可能性があるため注意しましょう。
太陽光発電と蓄電池で元を取るためのポイント
太陽光パネルと蓄電池を適切な容量にする
太陽光発電や蓄電池で元を取るために重要なのは、適切な容量を選ぶことです。自分の家庭の電力消費量に見合わない設備を選ぶと、初期投資の回収が非効率になります。
容量が多すぎると、無駄な初期費用がかかり、回収が遅くなるリスクがあります。容量が少なすぎると、発電した電力が足りず電力の購入が必要になり、電気代がかさんでしまいます。
まず家庭ごとの電力消費量をしっかり把握しましょう。請求書や電力会社のマイページで、毎月・年間の使用量を確認できます。
必要な設備の容量と発電量の目安
出典：東京都環境局「2024年度版 家庭の省エネハンドブック」
出典：環境省「再エネ導入ポテンシャルに係る報告書」115ページ
一般的な家庭での太陽光発電システムの発電量と家庭での使用量をまとめました。発電量は天候の影響があるのと、夏場や冬場には使用量が増えることには留意してください。
予算の許す範囲内で、目安より少し余裕を持たせた容量の設備を選ぶことをお勧めします。例えば、4人世帯の場合、太陽光発電システムの容量は4～5kWが目安です。
蓄電池の容量は、9kWh以上あれば停電時でも普段通り生活できます。冷蔵庫と照明、スマホの充電などの最低限の家電が動けば良いなら、5～7kWhの蓄電池でも十分対応できます。
FIT制度を理解して正しく売電する
太陽光や蓄電池で元を取るためには、FIT制度を理解して正しく売電するのが重要です。FIT制度は電気の買取価格を国が保証してくれる制度です。
2025年に開始すると10年間1kWhあたり15円で買い取ってもらえます。10年目以降は価格保証がなくなり、大きく値下がりします。参考までに東京電力の場合は1kWhあたり8.5円です。
FIT適用期間中は比較的高額で買い取ってもらえますが、終了後は経済的なメリットが少ないです。そのため、売電よりも自家消費割合を増やしたほうがお得になります。
FIT期間中も売電より自家消費がおすすめ
実はFIT期間中も売電より自家消費に注力したほうが、元を取れる可能性が高いです。
売電重視で運用して、自分で利用する分を電力会社から購入する場合、1kWhあたり約30円で購入することになります。15円/1kWhで収益を得るよりも、約30円/1kWhの購入電力を減らすほうが差額の15円分お得です。
元を取ることを重視するなら、基本は自家消費で購入する電力を減らし、余った分をFITの売電に回すようにしましょう。
補助金や減税を最大限活用する
太陽光発電や蓄電池で元を取るには、補助金や減税を最大限活用しましょう。初期費用の負担が減り、元を取るまでの期間が短くなるからです。
初期費用の回収までの期間が短くできれば、故障や災害などの外部要因で損をするリスクも減らせます。
補助金情報に不安がある場合は、依頼する業者に聞いてみるのが有効です。これまでの対応経験から、利用できる補助金情報に詳しい可能性が高いからです。
家を建設する時に導入する
戸建ての建築と一緒に太陽光・蓄電池を導入することで、初期費用の負担を少なくできます。
建設時に導入すると、設置費用を住宅ローンに組み込めたり、太陽光発電に最適な設計をできるなど多くのメリットがあります。
初期費用の負担が減れば、元を取るまでの期間も短くなります。家を建てる時に一緒に設置できるなら、最適なタイミングと言えます。
太陽光発電と蓄電池の導入費用目安
太陽光発電の初期費用相場
資源エネルギー庁によると、2024年の太陽光発電の設置相場は、パネルの発電容量1kWあたり28.6万円とされています。
住宅に発電容量4～5kWの太陽光パネルを設置した場合、114～143万円の費用がかかる計算です。
過去10年間で、太陽光発電の平均初期費用は10万円以上低下しました。しかし直近3年間の平均費用は、新築物件・既築物件ともに若干の上昇傾向にあります。
初期費用なしで太陽光を始めるならスマイルーフがおすすめ
初期費用なしで太陽光発電を導入するなら、大阪ガスが運営する「スマイルーフ」がおすすめです。
スマイルーフは初期費用0円で太陽光発電を利用できるサービスです。15年間は大阪ガスに電気代を支払いますが、契約期間終了後は無料で太陽光発電設備を受け取れます。
15年間は大阪ガスが無料でメンテナンスも担当してくれるので、安心して利用できます。まずは無料の見積り相談から始めましょう。
蓄電池の初期費用相場
| 蓄電池の容量 | 初期費用の目安 |
|---|---|
| 5kWh | 69.5万円 |
| 10kWh | 139万円 |
| 15kWh | 208.5万円 |
家庭用蓄電池の導入費用は、1kWhあたりの価格と工事費を合わせて平均13.9万円とされています。
容量10kWhの家庭向け蓄電池を導入した場合、初期費用はおよそ139万円になる計算です。
2025年現在、蓄電池の平均導入費用は低下傾向にあります。今後は現在の初期費用平均よりも、安価で導入できる可能性が高いです。
参考：三菱総合研究所
関連記事：蓄電池10kWhの価格相場はいくら？容量の選び方のコツも紹介
太陽光発電と蓄電池に使える国の補助金【2025年】
| 最大補助金額 | 概要 | |
|---|---|---|
| ZEH補助金 (太陽光/蓄電池) |
ZEH：55万円/戸 ZEH+：100万円/戸 蓄電池導入：20万円 |
・省エネ性が高い住宅に対する補助金 ・新築住宅の場合のみ利用できる |
| DR補助金 (蓄電池) |
60万円 | ・SII認定の蓄電池に対する補助金 ・DR契約をする ・補助金額は導入費用の1/3まで |
上記の2つは2025年現在、太陽光と蓄電池の導入に利用できる国の補助金です。地方自治体が提供する補助金とも併用できます。
ZEH補助金は、太陽光発電などで生み出すエネルギーが、消費エネルギーを上回る新築住宅が使える補助金です。太陽光と蓄電池両方の初期費用を補填できます。
DR補助金は蓄電池の導入に利用できる補助金です。最大60万円の補助が受けられ、蓄電池導入費用の1/3を負担してもらえます。
太陽光発電と蓄電池がおすすめな人
おすすめな家庭の例
太陽光と蓄電池の導入がおすすめなのは上記に該当する人です。電気消費量の多いオール電化住宅や、毎月の電気代を節約したい人は特にメリットが大きいです。
また、これから戸建て住宅を購入する人にもおすすめです。導入コストを抑えられるうえ、補助金を利用すると少ない負担で導入できます。
おすすめではない家庭の例
太陽光と蓄電池の導入がおすすめでない人は上記の通りです。太陽光と蓄電池は電気代の節約効果が大きなメリットなので、電気代の高さに悩んでいない人は初期費用の元が取れない可能性が高いです。
また、太陽光の発電効率が悪い場所に住んでいる人も元が取れないリスクがあります。生活スタイルに合った設備を導入できないなら導入しないほうが良いでしょう。
関連記事：太陽光発電はやめたほうがいい？今から始めて後悔しないコツを徹底解説
関連記事：蓄電池はやめたほうがいい？後悔する理由と導入すべき人の特徴を徹底解説
太陽光発電と蓄電池に関するよくある質問
太陽光発電と蓄電池で損になる可能性は？
太陽光発電と蓄電池を導入することで損になる可能性もあります。
適切な容量の設備を導入できない、導入当初の計算が間違っているケースでは損になるかもしれません。
太陽光発電と蓄電池でもっとお得に利用する方法は？
太陽光発電と蓄電池に加えて、エネファームも組み合わせると、さらにお得になる可能性があります。
大阪ガスではエネファームも組み合わせた「3電池スマートエネルギーホーム」というサービスを提案しています。自宅のエネルギーをさらに効率的に活用できるため、あわせてご検討ください。
まとめ：太陽光と蓄電池の組み合わせは元が取れる可能性が高い
太陽光発電と蓄電池の組み合わせは元が取れる可能性が高いです。効率の良い発電容量を選択して、お得な利用方法を意識すれば、十分節約効果を発揮できます。
また、補助金や減税を利用すれば、初期費用の回収はさらに早くなります。売電の仕組みや行政の補助を正しく理解して、効率良く元を取れるようにしましょう。
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